韓国の自動車メーカーが生産する自動車のうち、一部の製品で疲れや頭痛など「新車症候群」(シックカー症候群)を引き起こす可能性があることがわかった。

　これは自動車を製作する際に使われる内装材や接着剤などがホルムアルデヒドや揮発性有機化合物(VOCs)などの有害物質を基準値以上に排出しているためだ。

　建設交通部は12日、「交通安全公団の自動車性能試験研究所が乗用車7モデルと大型ワゴン2モデルを対象に有害物質の排出実態調査を行った結果、一部のモデルが「新築マンションの室内空気質勧告基準」を上回っていたことがわかった」と話した。

　乗用車の場合、生産されてから177日経ったAモデルは揮発性有機化合物の一種であるエチルベンゼンが勧告基準(360ug/立方メートル)の1.65倍(595ug)検出されたほか、キシレンは勧告基準(700ug)の1.31倍(919ug)が検出された。

　大型ワゴンの場合、トルエン、エチルベンゼン、キシレンなど揮発性有機化合物とホルムアルデヒドが基準値をオーバーしていた。

　交通安全公団の関係者は「常温(25度)で2時間以上密閉した乗用車(生産後39～177日)とワゴン(56～59日)の内部から測定した数値」と話した。

　ホルムアルデヒドや揮発性有機化合物は、新たに作られた自動車の内装材などから排出されたほか、運転手や搭乗者の疲れや頭痛、目への刺激など「新車症候群」を誘発する可能性もあることがわかった。

　建設交通部の関係者は「今回の結果をベースに製作期間の経過に伴う有害物質の減少率、安全運転に与える影響などを年内に追加で調査し、国内自動車の新車症候群の管理基準をまとめる計画」と述べた。

　「新車症候群」については、米国や日本など海外の先進国でも政府が規制する管理基準はないという。

　このため、政府は新車症侯群に対する管理基準がまとめられても、自動車メーカーに強制適用するのではなく、有害物質を排出する原材料の使用などを自主的に抑えるよう促す方針だ。