東京の人口は昨年末現在で1200万人で、ソウルより約200万人多い。だが、東京の2005年の経済規模(国内総生産〈GDP〉基準)は89兆5670億円で、韓国全体のGDPとほぼ同水準だ。そのため、ひとたび東京が躍動すれば、周辺に及ぼす経済的波及力は極めて大きなものとなる。

　現在、日本経済を牽引する軸は地方ではなく、製造業の生産拠点である名古屋と2大都市圏、東京・大阪地域の設備・建設投資だ。東京-名古屋-大阪の距離は、釜山-平壌に匹敵する距離だ。経済週刊誌『日経ビジネス』は1月8日号に「東京大膨張」という4部構成の特集記事を掲載した。その結論は、東京が名古屋や500キロ以上離れた大阪を結ぶ超巨大都市に発展する可能性があるというものだった。

　その触媒となるのが「リニア」と呼ばれる超電導磁気浮上式鉄道だ。現在、東京の西側に位置する山梨県にある18キロの試験区間で走行試験が行われており、累積走行距離50万キロ、最高時速581キロを記録している。これは、東京・大阪間を1時間で走行する速度だ。新幹線の場合、この区間の所要時間は2時間30分程度。従って、20年に「リニア新幹線」が開通すれば、東京-名古屋-大阪が1日生活圏ではなく、「通勤圏」へと変容することになる。

　『日経ビジネス』はこうした状況から、「国土構造は根本から変化する」と予想している。これまで30年間、ひたすら資源の地域間均等配分を追求してきた「国土均衡発展論」は意味を失ったということだ。東京一極集中は、東京だけが発展するのではなく、日本全体が東京化することを意味し、これが「現代版列島改造論」だと『日経ビジネス』は主張している。

東京=鮮于鉦(ソンウ・ジョン)特派員