韓日両国が「東海（日本海）」表記問題をめぐり、国際社会で再び激突する。

　その舞台は来月7日からモナコで5年ぶりに開催される国際水路機構（IHO）総会。今回の会議を控え、韓国と日本は既に水面下で激烈な外交戦に突入している。特に日本は、3人の理事全員を新たに選出する今回の総会に自国の海洋専門家を出馬させ、当選に向け外交力を総動員しており、韓国政府には緊張が走っている。

◆2002年には日本海表記の削除投票　

　世界地図や海図を制作する上で基本的な指針となるIHOの従来の方針は、日帝時代の1929年に定められた「東海を日本海と単独表記する」というものだった。

　韓国は02年、IHOで日本海単独表記には問題があると提示し、これを問題化することに成功した。韓国政府は東海のように「複数国が海を共有する場合、名称を併記することができる」とのIHO決議（74年）に基づき、「東海・日本海」の併記を主張した。

　IHO はこの主張を受け入れ、同年8月に東海を日本海と単独表記してきた立場を変更した。国連や地図制作業者らにとって経典のような存在である「大洋と海の境界」第4版で日本海表記を削除し、これを投票に付したのだ。しかし、IHOは1カ月後に突然何の説明もせずに投票を中止した。

　韓国政府の関係者らは「日本政府が総力を挙げ、想像しがたい途方もない外交力を動員し、投票を中断に追い込んだ」と語った。以降IHOは、韓日両国が協議し、決定された案を報告するよう求めたが、両国の見解の差はむしろ広がっていった。

◆IHO総会の場で激烈な外交戦　

　今回の総会では、5年前に突然中断された「日本海表記の削除」問題をどのように処理するかが最大の争点となる。総会に出席する東海研究会のイ・ギソク会長（ソウル大名誉教授）は「全加盟国にとってデリケートな問題であるため、理事会だけで決定を下すことができず、総会で加盟国が決定する形を取ることになる可能性が高い」と予想した。

　韓国政府は、IHO本部があるモナコに担当者らを派遣して動向を把握し、加盟国に韓国の立場を支持するよう要請している。国立海洋調査院のある関係者は「今回の機会を逃せば、また5年待たなければならなくなるので総力戦を繰り広げている」と語った。

李河遠（イ・ハウォン）記者