韓日海底トンネルの建設工法は地質や地形の条件を考慮し、NATMなどが適当だとの意見が示された。

　釜山市投資開発企画チームのチョン・スンギ博士（45）は、先日開かれた「釜山市庁土木技術研究会」の研究発表会で「韓日海底トンネル推進動向と技術的考察」という論文を発表した。チョン博士は「韓日海底トンネルの工法は軟弱な地盤に向いているNATMや泥水加圧式シールド工法（全面閉鎖型）を組み合わせ行うべき」と述べた。

　NATM工法とは、あまり堅くない岩盤を補強しながらトンネルを掘っていく工法。泥水加圧式シールド工法とは、掘削機でトンネルを掘っていきながら、ただちにコンクリート管を設置する工法だ。

　また、チョン博士の調査では、工事期間は15-20年ほど必要で、工事費は鉄道・道路併用単線トンネルで101兆ウォン（＝約13兆2880億円、1キロ当たり4400億ウォン＝約579億円、トンネル直径14メートル基準）、鉄道・道路併用複線トンネルで201兆ウォン（＝約26兆4440億円、1キロ当たり8700億ウォン＝約1145億円、トンネル直径14メートル基準）と推算されている。

　韓日海底トンネルが開通すれば、韓日両国の経済効果は年間7194億ウォン（約946億円）、50年間で36兆ウォン（約4兆7363億円）と予想されている。コストに対する利益で計る経済性は、直接効果だけを見ると圧倒的に不足している状態（0.18-0.36、指数が1を上回れば経済性があるという意味）だが、他の分野への波及効果まで含めると採算が取れる程度（1.2-1.3）だった。

　賛否について、「世論では“釜山、ひいては韓国を北東アジアの物流ハブ（中心地）に浮上させる効果がある。また、大規模な土木工事を行うことで、釜山・光州・大邱など韓国南部の潜在的な成長力が22-34%となり、首都圏の6%を上回るため、地域格差を改善できる”という肯定的な見方がある一方、“日本経済に従属し、多大な建設費に比べ経済効果が低い”という否定的な見解もあった」とチョン博士は述べている。

パク・チュヨン記者