韓国国民の海外旅行が急増する中、外国の武装集団や犯罪集団のメンバーの間で「韓国人は金持ちだ」という認識が広がり、そのため韓国人が拉致などの犯罪の標的になっているという指摘が出ている。テロ研究の専門家である警察大のイ・ジョンファ教授は、「一部の韓国人が外国で金持ちであることを誇示し、自ら進んで犯罪のターゲットになってしまっている。また、韓国人が海外を旅行する際、クレジットカードやトラベラーズチェック（旅行小切手）よりも現金を多く持ち歩いているといううわさが、外国の犯罪集団メンバーの間で広がっている」と指摘した。

　特に中東やアフリカなどで、金目当てに韓国人を拉致、監禁する事件が相次いでいる。今年1月にナイジェリアで武装集団が大宇建設の社員9人を拉致した事件など、最近アフリカの工事現場で発生した韓国人拉致事件も、主に金銭を狙ったものだった。

　韓国外国語大中東研究所長の張炳玉（チャン・ビョンオク）教授（ペルシア語科）は、「1970年代には、韓国人といえば“砂漠の国まで来て汗水たらして働く、貧しい気の毒な人たち”というイメージだったが、今は中東の多くの人々が韓国を“アジア有数の豊かな国”と考えている」と指摘した。2005年の1年間に、4275人の韓国人が外国で犯罪被害に遭い、このうち65人が命を落とした。拉致、監禁された人も94人に上る。

　一方、韓国テロリズム研究所のチェ・ジンテ所長は「米国によるアフガニスタン攻撃やイラク戦争の際、韓国が米国を支持したことも、韓国人が拉致のターゲットになる原因として挙げられる」と指摘した。

孫振碩（ソン・ジンソク）記者