◆「右肩上がりだったソウル市場が問題」

　問題はソウル市場がなぜ4%も暴落するほど過剰な反応を示したのかということだ。同日の下げ幅は過去2番目（最高は2000年4月17日の－93.17ポイント）に当たる。

　シュレーダー投信運用のチャン・ドクス専務は「25日、株価指数が2000を突破する直前の1カ月間の株価上昇率は16%にも達した。1975年以降の株価の動きで計算してみても、こうした急騰が起きる確率は1%しかない」と語った。暴落の理由は、急騰したソウル株式市場自体にあるという意味だ。

　外国人がこの10日間（営業日基準）で4兆2000億ウォン（約5403億円）以上を売り越したことも、外部の要因ではなくソウル市場の高評価のためと指摘されている。

　サムスン証券のチョン・ヨンファン投資戦略センター長は「現在の韓国企業の利益水準を考えると、適正株価指数は1800程度。外国人投資家の見解では、今が差益実現の適期」とみている。

◆「調整相場が続く可能性も」

　専門家は「まだ投げ売りやさらに暴落する可能性は低い」と分析している。東部証券のチャン・ファタク研究員は「国際通貨基金（IMF）が今年と来年の世界経済成長率予想値を4.9%から5.2%に上方修正したのを考えると、株式市場は今後も順調だろう」と話す。株価が急落したのにもかかわらず、ファンドには今も資金が流れ込んでおり、株式市場をしっかりと支えている。

　しかし、株価は今年上半期のように急激に上昇するとは言えないようだ。東洋総合金融証券のチョン・インジ研究員は「米国も1987年9月に2000ポイントまで上がったが急落、一時1616ポイントまで下がったが、その後約9カ月間は調整期間に入った。ソウル株式市場も来年3－4月までは1850－2050ポイントを行き来する調整相場が続くだろう」とみている。

■キーワード＝サブプライム・モーゲージ

　信用度が低い人に対する住宅担保ローンのこと。米国の不動産市場が好況だった時、低所得者層の人々も先を争うようにこのローンを組み、不動産に投資した。だが、最近米国の住宅価格が下がっていることから、各金融機関は融資した資金を回収するのが困難となっている。このため、金融機関は企業に対しても貸し渋るようになり、資金市場が低迷するとの懸念が広がったことが、今回の株価暴落のきっかけとなった。

趙義俊（チョ・ウィジュン）記者