申貞娥（シン・ジョンア）前東国大助教授、金玉浪（キム・オクラン）檀国大教授の学歴詐称が発覚したことを受け、各大学に緊張が走った。ソウル大、延世大、梨花女子大など多くの大学では、教授採用に際し、学位授与大学に直接学歴照会を行わなかったケースが多かったためで、もしや偽博士がいるのではと慌てて対策に乗り出した格好だ。

　延世大の洪鍾和（ホン・ジョンファ）教務処長は「2学期に任用される教授40人全員について、該当校に学歴照会を行う」と述べた。その上で、既に任用された教授は学界で検証を受けているといえるため、全面的な再検証は困難だが、芸術系学部は国ごとに正規課程に関する基準が異なり、審査を通過したケースもあり得るとの認識を示した。

　韓国外国語大は、2学期に新規任用が決まった7人全員に対し学歴照会を行った。同大関係者は「申貞娥教授事件の前に米H大出身の教授に学歴詐称を疑う告発があった。幸い本物と判明したが、学生の間では『よもやうちの教授も』という疑念を生んでおり学歴検証を行った」と話した。

　中央大の具熙山（ク・ヒサン）教務処長は「１件ずつ確認するのが困難なので、職員を現地学校に派遣し確認を行う方法と外部の企業に学歴検証を委託する方法を検討中だ」と述べた。

　慶熙大、キョンウォン大なども外部企業に学歴検証を委託することを検討している。国民大、誠信女子大、崇実大などは学位関連書類を学位授与校に直接確認する方向で協議している。

　しかし、大学関係者らは学歴検証は容易ではないと話す。ある関係者は「外国の大学は個人の同意なく情報提供に応じないため、卒業確認を求める要請に返答があるケースは20％に満たない」と頭を抱える。

　尚志大の金成勲（キム・ソンフン）総長は「地方大学の場合、自力で確認を行うシステムが不十分なので、学術振興財団が外国の大学に対する確認業務を引き受ける必要がある」と指摘する。

　学術振興財団は「海外博士学位申告済み証」を発給する際、昨年4月に改正された教育部訓令に従い、申告項目を増やし、該当国の言語で書かれた論文原本、要約文の提出も求めている。しかし、これは申告手続きにすぎないため、提出書類の真偽を判断するのは難しいのが現状だ。

孫振碩（ソン・ジンソク）記者

キム・ヨンジュ記者