米国市場で好調な販売を続けてきたトヨタが、サブプライム（信用度の低い借り手に対する住宅ローン）の焦げ付き問題による米国市場の消費減で販売が急速に落ち込んでいる。

　トヨタの渡辺社長は30日、「サブプライム問題で先月の米国での販売高が昨年同期に比べ7.3%減少した」と明らかにした。その結果、先月は米国市場で22万4058台の販売にとどまったという。同社は米国では原油高にもかかわらず5月は14.1%、6月は10.2%の成長を続け、今年7月まで平均6.1%の販売増を記録してきた。

　フィナンシャル・タイムズは31日付で、「住宅景気の停滞、原油高、信用不安などにより、GM、トヨタ、フォードなど自動車大手が最近になって今年の業績予想を下方修正している。サブプライム問題が米国経済全般に悪影響を及ぼしている」と報じた。

崔源錫（チェ・ウォンソク）記者