◆中国からのハッキングが原因？

　ネットユーザーたちからの問い合わせが殺到しているにもかかわらず、各サイトともダウンの原因については口を閉ざしている。ただ、時折アクセス障害を起こしていたアイテム取引サイト「アイテムリア」が同サイトに「セキュリティーが弱く、ハッカーたちから脅迫を受けるなどさまざまな事情から、やむを得ずサーバー点検をすることになった」という文を掲載、インターネット上ではハッキング騒動が起きている。

　あるインターネット・セキュリティー会社の関係者は、「中国からのアクセス数が急激に増えるという現象が起き、原因を調べてほしいとの問い合わせがあった。ハッカーたちが企業の資金を奪おうとサイトを攻撃した可能性が高い」と話している。ハッカーたちは単にゲーマーの金を奪ったり、IDやパスワードをハッキングしたりする段階から、運営会社のサイトを人質に脅迫する段階にまで「進化」したのだ。このためネットユーザーたちはアイテム取引サイトへのアクセスが成功すると、長期間貯めてきたマイレージから順に処分している。実際のオフラインの世界で経済恐慌に見舞われているのと同じような状況だ。

◆予想されていた事態

　アイテム現金取引はこれまで、「時限爆弾」のような存在と言われてきた。ゲーム運営会社が発行するサイバーマネーやアイテムを通じ、ハッキングやサイバーインフレといったさまざまな社会問題が起きる可能性があるからだ。実際にNHNをはじめ主なゲーム運営会社はゲームに使えるサイバーマネーの全流通量を調整する専門チームを置いている。相場が上がり過ぎたり、暴落し現金取引するゲーマーの興味が損なわれたりしないよう調整しているのだ。まるでオンライン上の中央銀行のような役割だ。

　しかし、このような小手先の対策では現金取引の副作用は防げない。それにハッカーたちへの脅威が高まっていることから、さらに厳しい規制が必要だとの声も多い。ゲーム産業振興院のキム・ジンソクチーム長は「昨年のサービス調査で、サイバーマネー取引サイトに関するさまざまな意見がまとまった。今後、新たなゲーム事業振興法施行令が作られる予定」と話している。

白承宰（ペク・スンジェ）記者