◆「韓国企業を追い越せ」

　一方、こうした韓国企業の動きに劣らず、日本企業の攻勢も激しい。日本企業はこれまで液晶市場で韓国企業に主導権を握られたことを非常に悔しがり、反撃の機会をうかがっていた。

　中でもソニーが代表的だ。ソニーはこれまでプラズマパネル市場に思い通りに進出できず、液晶はサムスン電子からパネルの供給を受けてきた。ソニーはこの弱点を克服するため、AMOLED分野に積極的な投資を行っている。現時点でサムスンSDIのような量産体制を築いているわけではないが、AMOLEDを利用した11インチテレビをすでに発表し、年末からはこれを月1000台ずつ販売する計画だ。そのために関連するAMOLEDも直接生産に乗り出したことが分かっている。

　また、世界のプラズマ市場で1位の松下も、市場では液晶テレビのシェアの方が高いにも関わらず、プラズマの生産を増やすために23億ドル（約2656億円）の投資を行うなど、これまで以上にプラズマ事業に対して積極的な姿勢を示している。松下は今後もプラズマの生産原価を30%以上低減できるという信念を持ち、事業に取り組んでいくという。

　液晶分野ではシャープが第8世代への投資に乗り出し、サムスン電子やLGフィリップスLCDを圧迫している。シャープはこれまで小型の液晶に力を注いできたが、第6世代と第7世代を飛び越え世界で最初に第8世代のラインを稼動させ、液晶市場においてトップを狙っている。

　一方、台湾企業では大規模投資はみられないが、韓国や日本のメーカーが開拓した市場に徐々に浸透し、少ない費用で大きな効果を挙げている。世界3位の台湾AUOは昨年末から第7世代ライン（パネルのサイズが30インチ後半から40インチ台の液晶生産ライン）を、4位のCMOも今年の夏以降第7世代工場の稼動に入った。

　大信証券アナリストのパク・カンホ氏は、「デジタルテレビなどは今や高価な贅沢品ではなく、日常生活で当然のものとなりつつある。その中に入るディスプレイも価格競争力が重要な要素となっている。次世代ディスプレイ市場での勝負は画質に劣らず、どこの企業が価格競争力を確保するのかにかかっている」と述べた。

卓相勲（タク・サンフン）記者