国際金融市場の主導権が変化しつつあるのだろうか。

　サブプライム（信用力の低い個人向け住宅融資）ショックで、投資元を失っていた国際金融機関への新たなる投資者として、中東やアジアの政府系ファンドや中央銀行が救世主に浮上している。ここ半月の間、国際金融グループのシティグループとUBSがサブプライム関連投資の損失を埋めるため、中東やアジアマネーに救済を求めた。シティグループには、アラブ首長国連邦の国営投資機関であるアブダビ投資庁、UBSにはシンガポール投資庁と名の知れていない中東系投資機関がそれぞれ75億ドル（約8312億円）と115億ドル（約1兆2745億円）の巨額な資金を投資、瞬く間に筆頭株主に躍り出た（この二つのケースは、すべて転換社債を売却する形で、株式転換権を行使する場合にのみ株主となる）。

　これだけではない。最近3カ月の間、アブダビ国営投資機関は米国を代表する私募ファンド、カーライルの発行済み口数の7.5％を取得したほか、世界第2位の半導体メーカーAMDの発行済み株式8.1％を購入。ドバイ政府所有のファンドは、ソニーの発行済み株式の3％を購入した。

　これに関連し、国際金融界では「サブプライムショックで吹き荒れた爆風が既存の国際金融市場の勢力図を塗り替えている」という解釈が出ている。英国系銀行スタンダードチャータードの首席エコノミストであるジェラード・リヨン氏は「世界の金融市場の強者として君臨してきた欧州の銀行の力が弱くなっている代わりに、ほかの地域から資本が流れるという構造的な変化が起こっている」と評価した。

◆グローバル金融権力の移動

　現代経済研究院は、最近発表した報告書で、世界の資本市場の中心が米国などの先進国からオイルマネー、アジア中央銀行、ヘッジファンド、私募ファンドに移動していると分析した。

　現在22兆ドル（約2440兆円）規模の先進国の資金は、年成長率が5％台にとどまっている一方、中東のオイルマネーや中国をはじめとするアジア中央銀行の資産は毎年20％ずつ増加しており、2010年代半ばには、4大新興勢力の資産規模が先進国の規模を超える見込みだ。

金洪秀（キム・ホンス）記者

チョン・チョルファン記者