スキンケア専門の中小企業ネオファームは先月30日、日本最大のホームショッピング・チャネルQVCジャパンで、アトピー専用製品のアトファームを初めて紹介した。放送時間は深夜2時30分と午後2時30分。視聴率の低い時間帯だが、予想を上回る1000万ウォン（約111万円）を売り上げた。輸出担当のク・ユンギョン代理は、「海外のバイヤー一人と会うのも大変な中小企業としては、予想以上の成果だった」と述べた。米国・日本・欧州など海外のホームショッピングが、韓国中小企業の新しい輸出経路として注目を集めている。ブランド力のない企業が、製品の特徴を直接説明できる番組の力を十分に活用できるからだ。

◆中小企業、製品の輸出販路は海外のホームショッピング

　慶尚北道浦項に本社を置く家庭用品メーカーのグリーン・ケミカルは今月初め、米国市場への進出に成功した。トウモロコシから作った台所用洗剤を生産し、OEM（発注者商標による販売方式）で現地のホームショッピング企業に年間50億ウォン（約5億5400万円）分を納品する契約を交わした。同社のソ・ジェチュン社長は、「米国の流通企業が最初に納品を提案してきた。ブランドよりも商品力が重要なホームショッピングのため成功すると確信している」と述べた。グリーン・ケミカルの商品は来月中にも米国のホームショッピング番組に登場する予定だ。

　生活家電メーカーのルーフェンは先月29日、日本のホームショッピングで家庭用生ゴミ処理機を初めて販売した。結果は大成功だった。放送開始25分で1500台が完売となった。イ・ヒジャ社長は「放送時間が終了する前に売り切れた。日本はもちろん米国、英国、ドイツなどのホームショッピングにも進出する計画だ」と述べた。

　中小メーカーにとってホームショッピングは商品の強みを直接説明し、消費者に売り込めるという点が魅力的だ。すでに2001年、海外のホームショッピングに進出し開拓を続けてきたLOCK&LOCKのイ・ギョンスク部長は、「消費者は普通のスーパーなどに並べられているノーブランド商品には目もくれない。番組では使い方を直接説明できるため、中小企業の商品も技術さえあればいくらでもヒットする可能性がある」と説明した。

　またホームショッピング会社と売り上げを配分する方式を取る場合、メーカーが一方的に在庫の負担や販売不振の責任を負う必要がないことも強みだ。

李性勲（イ・ソンフン）記者