◆原材料急騰、川下に影響拡大

　21日のナフタ価格は1トン当たり905ドルで取引を終えた。原油高の影響で昨年初めの同530ドルに比べ実に70％も上昇した計算になる。原油精製により生産される石油製品のナフタは、さらにエチレン、ベンゼンなどに加工されさまざまな石油化学製品の原料となる。石油化学業界では原油高による経営圧迫に耐えられず、操業中断や減産に動いている。サムスントタルは昨年10－12月期から一部ラインが赤字に転落し、サムスン石油化学も設備稼働率を徐々に落としている。

　中間材メーカーが直面する困難は、最終製品を生産する中小企業へと急速に拡大している。電線用PVCコンパウンドを生産するA社は昨年下期から窮地に陥った。同社の管理担当理事は「原油とナフタが高騰したことで、中間材価格も上昇し、中小企業はこれ以上耐えられない状況だ」と話した。

　セメント業者も同様だ。中国政府が先月、国内での豪雪被害を受け、セメント生産に使われる燃料の有煙炭の輸出を2カ月間禁止したため、韓国のセメント業界は原料確保が困難になった。今月初めにセメント価格は1トン当たり5万3000ウォン（約6000円）から同5万9000ウォン（約6700円）へと11.3％上昇しており、韓国でのセメント供給に少なからぬ支障をきたすと予想される。

　さらに深刻な問題は、原油価格をはじめとする主要原材料価格の急騰が一時的な現象にとどまらないとみられることだ。原油、鉄鉱石、有煙炭などの供給が限られているのに対し、中国、インドを中心に需要が爆発的に増加しており、価格上昇局面が当面続くのは避けられない状況だ。サムスン経済研究所の金顕真（キム・ヒョンジン）首席研究員は「個人も企業も原材料の高騰に適応し、体質を変える以外にない。政府はエネルギー効率が高い製品を作る業者やそれを使う消費者に大胆なインセンティブを与えることで、エネルギー対策の先頭に立つべきだ」と指摘した。

パク・スンウク記者

宋東勲（ソン・ドンフン）記者