「打倒サムスン」を叫ぶ日本メーカーからの同時攻撃でサムスン電子が危機を迎えている。

　特別検察による捜査でサムスン・グループの経営陣がまともに機能できないスキに、日本企業がサムスン電子を抑えるために協力し合っているような状況だ。

　日本経済新聞や毎日新聞など日本の主要紙は24日付で、サムスン電子と液晶パネル製造の合弁会社を運営し緊密な関係を築いてきたソニーが、次世代液晶はシャープから供給を受ける計画だと報じた。

　ソニーは、来年から稼動に入る大阪・堺市のシャープ新工場から液晶パネルを買い入れるのはもちろん、今年もシャープの三重・亀山工場から液晶パネルを購入する予定だという。ソニーの幹部は最近のこのようなシャープとの協力について、「サムスン電子にもすでに伝えてある」と述べた。

　サムスン電子とソニーは、2003年に共同で2兆ウォン（約2300億円）を出資し、忠清南道に合弁会社の「S‐LCD」を設立した。その後S‐LCDでの生産分の半分はソニーが、残りの半分はサムスン電子が買い取り、4年以上（にわたって）緊密な協力関係を築いてきた。S‐LCDには、李健煕（イ・ゴンヒ）会長の長男であるサムスン電子の李在鎔（イ・ジェヨン）専務も登記理事として名を連ねている。

　従って今回の決定は、ソニーが次世代液晶市場でサムスン電子との決別を宣言するための事前作業というのが業界の見方だ。近く登場するとみられる次世代製品については、ソニーがサムスン電子と共同生産を行わないか、あるいはサムスン製品の購入費用を大幅に削減するということだ。ソニーは毎年S‐LCDから2兆‐3兆ウォン（約3400億円）相当の液晶パネルを買い入れいていた（てきた）。

　とりわけこの合弁工場は03年、サムスンの李健煕会長とソニーの出井伸之元会長らが内外の反対を押し切って始めたという点で、サムスン電子は大きく当惑している。

卓相勲（タク・サンフン）記者