◆日本VS韓国の対決構図に

　ソニーが今回の決定を下した理由はさまざまだ。ソニーがサムスン電子との合弁会社設立後に日本の財界から排除されるかのような雰囲気が形成されていたという事実、また当時とは異なり、サムスン電子が世界のデジタルテレビ市場でソニーを圧倒し始めたことによるソニー内部の反感、シャープが積極的な液晶パネルの増産に踏み切り、投資パートナーを積極的に探し求めていた事実、2003年に合弁に踏み切ったソニーの久夛良木社長退任後、サムスンとの人脈が途切れた点など、さまざまな要因が考えられる。テンピス投資諮問のミン・フシク常務は、「ソニーとしてはさまざまな要因が重なり、サムスンが裏金疑惑で経営に空白が生じた現時点を決断の時期と判断したのだろう」と述べた。

　しかしどのような理由があれ、背景として一貫しているのは日本メーカーによる反韓国メーカーの雰囲気というのが一般的だ。日本メーカーは90年から100年の歴史を持つにも関わらず、ここ5年から10年で韓国企業に世界トップの座を奪われている。1980年代から90年代に世界を制したメモリー半導体市場はサムスン電子とハイニックス半導体に奪われ、30年前に最初の液晶製品を販売したシャープは世界市場でサムスン電子やLGフィリップスLCDに今も押され気味だ。最近はテレビでの強者だったソニーもデジタルテレビ市場でサムスン電子にトップの座を奪われ、非常に悔しい思いをしている。この結果、最近日本メーカーは大々的な投資に乗り出し、盛り返しを図っている。そのような中でも液晶事業は唯一、両国の協力関係が維持されてきた分野だったが、今回のソニーの件で日本企業団結の雰囲気が形成されたことにより、その影響は避けられなくなった。

◆内部責任論も

　このような状況の中で、韓国企業の間では緊密な対応が要求されている。最近すでにディスプレイ産業協会を中心に、韓国生産ラインの共同使用や部品開発への支援を推進する動きが現れ始めている。

　また、液晶総括などサムスン電子内部の責任論も指摘される可能性が高い。ソニーがすでに昨年末から新ラインへの投資に参加しないことを決定しており、台湾からの調達比率を高めるなど、液晶市場での動きはソニーの離脱可能性を示唆していたにも関わらず、事前に適切な備えができていなかったからだ。

　シャープも昨年中ごろから第10世代製品への投資を発表してパートナーを探し求めていたことから、サムスン電子がこれらの状況にしっかりと対応できなかったことが現在の状況を招いたとの指摘もなされている。

卓相勲（タク・サンフン）記者