最近になって天気予報が当たらない原因の一つとして、気象庁が購入した観測機器に問題があったことが1日に分かった。

　監査院はこの日、「昨年12月から今年2月にかけて気象庁に対する監査を行った結果、気象庁は2006年に性能に問題がある観測機器を大量に購入し、それを使用してきたことから、07年に予報が外れた率は前年を2倍以上も上回った」と明らかにした。

　問題の機器は、大気中の温度と湿度を測定する「GPSラジオゾンデ」だ。気象庁は全国5カ所で毎日2回、この測定器を風船で空中に飛ばし、そこからスーパーコンピューターに送られる温度や湿度などの情報を分析して天気を予測する。しかし監査院による調査の結果、気象庁が購入を決めたラジオゾンデは、湿度の測定誤差が30%以上にも達していたことが分かった。監査院の関係者は、「とりわけ雨の予報が何度も外れたのは、湿度の測定に問題があるこの機械が原因だった」と指摘した。

　監査院が2006年と07年の気象観測記録を比較したところ、観測に問題があったケースは06年に147回だったのが07年には352回と、なんと2.4倍も増加した。気象庁は予報が外れた原因となった、1台28万5000ウォン（約2万9830円）の計測器4000台を、11億4000万ウォン（約1億1932万円）を投じて購入したことが調査の結果、明らかになった。

　監査院によると、気象庁は世界気象機関（WMO）が認定した観測機器や、気象庁自らが40回から60回の実験を行った機器を購入しなければならないことになっている。しかし気象庁は、韓国のA社が輸入したドイツ製の観測機器について、わずか13回しか実験を行わず、また雨の日には1回も実験を行わなかったという。さらにこのA社が実際に納品した製品は、まだ1度も実験を行っていない「試作品」だった、と監査院は説明した。

　これに先立ち警察庁特殊捜査課は、昨年11月にラジオゾンデなどの観測機器を気象庁が購入した際に汚職があった疑いがあるとして捜査を行った。その結果、気象庁で物品の購入を担当する局長ら、現職の公務員12人が気象関連機器の納品業者らに便宜を図り、問題の機器の購入に関与していた事実を突き止め、この事件を検察に送致した。

　この公務員12人は最近の異動で全員が地方勤務を命じられるなど、懲戒的な意味合いの人事措置が下されている。

パク・ウンホ記者

安勇炫（アン・ヨンヒョン）記者