2004年8月、米フロリダ半島西部の住民たちは、ハリケーンが西部海岸を北上するという予報を聞き、同半島中央部のオーランドに避難した。しかし、ハリケーンは南西に上陸し、オーランドを襲った。9月にはハリケーンが同半島東部を直撃するという予報が出されたが、実際には半島全体を強襲した。気象当局は海上の浮標（ブイ）などの観測装置をきちんと管理しておらず、間違ったデータを基に予報を出したためだ。

　韓国気象庁は地上観測所542カ所、気象レーダー11カ所、40キロ上空に浮かべた風船五つ、海上の浮標五つなどから情報を得る。また、日本や米国の気象衛星からは低気圧の大きさなどについて情報をもらっている。2万種類におよぶデータは1秒当たり2240億回の演算能力を持つスーパーコンピューターに集められ、「数値予報モデル」プログラムで分析する。これを基に予報官が話し合い、経験から数値を調整し、最終的な予報を発表する。

　ジェット気流や「ひょう」などの航空情報、波や水温などの海上情報は別に集計され、飛行機・船舶向け予報を発表する。農業・建設・レジャーのような天気に影響される産業規模は国内総生産（GDP）の52%を占め、天気情報の経済的な影響は1兆ウォン（約1043億円）に達する。それほど重要な予報が、今年1月から3月までに8回も外れた。午後に降るという雪が未明から本降りになり、大学入試で遅刻が続出したり、大統領が公式日程を変更したりしたこともある。

　「誤報率の急増は、気象庁が2年前に不良観測装置を購入したため」と監査院が発表した。風船の下につるす装置を4000台も買ったのに、世界気象機関（WMO）が05年、性能不足と判定した装置だった。そのため、06年に147回だった観測誤認の回数は、07年には352回に増えたという。昨年は気象庁職員と業者が口裏を合わせ不適格だった装置を見逃し、警察に摘発された。

　気象庁は「一部装備の性能が誤報に影響を及ぼしたという主張は行き過ぎた見方」と述べた。「ブラジルのチョウが羽をパタパタさせると、米テキサス州に突風が吹く」という「チョウ効果」は米国の気象学者が観測中に考え出した理論だ。このように、気象データはどれ一つとってもおろそかにできないということは、気象庁が一番よく分かっているだろう。国民の税金で買った不良装備を空に浮かべ、誤報を連発した気象庁のキャッチフレーズが「国民を空のように、空を友達のように」とは…。

キム・ホンジン論説委員