「頼むからエネルギー外交という言葉を口にしないでほしい…」。最近ロシアの外交官や経済人たちがしばしば口にする台詞だ。モスクワを訪問する韓国政府の関係者は最近、ほとんど欠かさずエネルギー外交や資源外交という言葉を口にしている。そのためか、ロシアの関係者たちの間に「エネルギー外交」という言葉に対する拒否感のようなものが生まれた。

　ロシアは石油や天然ガスなどが豊富なエネルギー大国だ。エネルギーはロシアの輸出の66%を占める。にもかかわらず、彼らが「エネルギー外交」という表現に拒否感を抱く理由は何なのか。

　第1に、「ロシアがエネルギーを盾に欧州など周辺国を圧迫している」という西側諸国の非難を免れたいからだ。西側諸国はロシアに対して、ロシア産の石油とガス輸送路であるウクライナなどに対して供給価格を引き上げていることや、価格交渉が失敗した際に時折パイプラインを閉鎖することを非難してきた。しかしロシアは、国際市場の動向に合わせて価格を引き上げることは市場経済の原理だと反論している。

　第2に、エネルギー収奪に対する反感が作用している。ソ連が崩壊した1991年以後にロシアが経済不況を経験した際、ブリティッシュ・ペトロリアムなどの西側企業は「生産物分配方式（PSA）」でエネルギー開発契約を結んだ。PSAは全収益から開発費用を引き、残りをロシア政府と開発会社が分配する方式だ。ロシア人たちは、西側企業が当時の開発費用を水増しして資源ひいては国益を奪っているとみている。

　第3に、ロシアにはエネルギー以外にも中核となる源泉技術など協力分野が多いにもかかわらず、なぜエネルギーだけに着目するのかという認識だ。互恵的な協力が必要だという見方を示しているのだ。

モスクワ＝クォン・キョンボク特派員