総合すると、このようなロシア人たちの情緒を考慮せず、自己の利益と目的だけを求めるのは逆効果を生む可能性があるということだ。

　韓国政府はこうしたロシア国内の韓国企業の経験から、エネルギー外交の推進を見直す必要がある。現在、韓国企業の製品に対するロシア人の好感度は他のグローバル企業と比べて群を抜いている。サムスンは携帯電話やテレビ・MP3、現代は自動車、LGは家電でそれぞれトップだ。販売順位もトップ圏内に入っている。昨年末、日本のある大手企業の副社長はプライベートな席で「サムスン電子の戦略をベンチマーキング（優良な実例に倣って目標設定すること）しなければならない状況」と語った。

　一般的には、これらの企業の製品が「安価で性能も良い」からだと考えがちだ。しかしロシアのコンサルタント関係者によると、これらの企業に対するロシア人たちの好感度が一層大きな位置を占めているとのこと。これらの企業には共通点がある。98年にロシアがモラトリアム（債務支払猶予）で経済が崩壊した際、日本企業はロシアを離れたが、韓国企業は黙々と事業に取り組んでいた。当時外貨が不足していたロシアの立場からすれば、投資を中断しなかった韓国企業は「命の恩人」と言っても過言ではなかった。

　ある企業はこれまで10年間、ロシアで心臓病の子どもたちの助け合い事業を続けている。ソ連崩壊後、100年の伝統と世界最高を誇っていた地位が転落した「ボリショイ劇場」に対する後援も続けている。ロシアで韓国企業がトップでいられるのは、まさにこのような「功労」をロシア人たちが認めた結果にほかならない。頭の回転が早いといわれる日本企業でさえも、韓国企業がロシアで長い間注いだ努力は見逃している。

　「100ルーブル（約440円）持つなら、100人の友人を持て」というロシアのことわざがある。資源覇権時代の現在、韓国がロシアを相手にエネルギー外交を展開するのは切迫した課題でもある。しかし、ロシア人の考えを読んだ慎重なアプローチも大切だ。目の前の目的を実現する前に、彼らの心を手に入れなければならない。

モスクワ＝クォン・キョンボク特派員