こうした英語ブームはスターを生む。首に青筋を立てて大声で英語を叫ぶ「クレージー・イングリッシュ」という学習法を考案した李陽さんは、北京五輪ボランティアの英語の「師範」として委嘱されている。米誌ニューヨーカーによれば、李さんが今年1月に南部の広州市で行った冬期特別講座には、大雪の中を4日間もかけやって来た小学生の兄弟や自分の血を売って受講料を工面した人までいたという。数千人の受講生をグラウンドに集めて行われる講義は「文化大革命以来最大の狂気に満ちた大衆集会だ」と同誌は形容した。

　中国教育省によると、中国の英語学習人口は約3億人で、米国の人口に相当する。英エコノミスト誌によれば、2006年の中国の英語学習市場は600億ドル（約6兆2300億円）に達し世界最大だ。中国人のTOEFL平均点数は韓国や日本より高い。

　中国人はなぜこれほど英語に熱中するのか。それは「英語で運命を変えられる」（シンガポール紙聯合早報）からだ。中国の「中華英才網」が2003年に行った調査によると、英語に精通した社会人の平均年俸は5万1270元（約75万9500円）で、一般の社会人の1万4000元（約20万7400円）に比べ4倍に達する。上海のIT企業の許峰社長は「国際都市の上海では、英語は上流階級に属するための必須条件だ」と話した。

　中国政府も英語ブームを政策的に支援している。北京五輪の誘致に成功した2001年には、小学校3年からの英語教育を義務化した。北京、上海など大都市では04年に小学校1年から英語教育を開始することにした。英語教育の強化と国際化を通じ、「世界のスーパーパワー」に浮上したい中国の意志はあまりに強烈だ。

北京＝李明振（イ・ミョンジン）特派員