米国産牛肉の輸入開放を控え、韓国で反対世論が強まる中、米経済紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）が韓国の犬肉スープ、補身湯（ポシンタン）の安全性を疑問視する記事を掲載し、波紋を呼んでいる。

　同紙は12日付紙面に掲載した「ソウルの犬肉商」というタイトルの記事で、「夏を控え、多くの韓国人が『タンコギ』や『補身湯』と呼ばれる犬肉料理を楽しむことになる」とした上で、犬肉の安全性をめぐる問題を指摘した。

　　同紙は「補身湯にはスタミナ源や性的能力を増強する効果があるとされているが、衛生当局が最近、サルモネラ菌やブドウ球菌による汚染問題で調査を行い、愛犬家と補身湯愛好家による対立を生んでいる」と伝えた。愛犬家グループは犬肉の流通が合法化される契機になるのではないかと心配しており、一方で補身湯愛好家は衛生規定が適用されれば、価格が値上がりするのではないかと懸念している、というのが記事の内容だ。

　同紙は「韓国は犬肉販売を禁止しているものの規制が緩い。ソウルだけで530カ所の飲食店が犬肉を販売している」と指摘。ソウル郊外では犬肉に対する規制がなく、牡丹市場（京畿道城南市）では犬の毛を焼くブタンガスの臭いが立ち込めていると紹介した。

　この記事をめぐっては、補身湯に対する嫌悪感を表現する方式で、韓国での米国産牛肉輸入反対の動きに不快感を表明したのではないかとの指摘がある。同紙はこれまで韓国の米国産牛肉輸入反対運動に批判的な立場を取ってきた。

ニューヨーク＝金起勲（キム・ギフン）特派員