なぜフランス軍はこのようになってしまったのだろうか。専門家の中には、フランスが意欲的に推進してきた国防改革の問題点をその原因に挙げる人が多い。

　フランスは1997年から2015年まで、3段階に分けて国防改革を推進している。第1段階（1997‐2002年）では、まず兵力を削減し、徴兵制の代わりに志願兵制を導入する措置を取った。ところが、新型武器を導入するための国防予算増額はままならず、新型兵器の導入はもちろん、既にある武器の維持にも困難を来たすようになったのだ。短期間の無理な兵力削減（50万人→35万人）で歩兵の戦闘力が大きく損なわれ、志願兵制導入による人件費増加のため戦力増強もさらに難しくなった。「まず兵力を削減し、それから戦力を増強する」というやり方に行き詰まってしまったのだ。

　問題は、こうしたフランス式の国防改革に韓国も無縁ではないということだ。盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権時代に立てられた韓国軍国防改革計画「国防改革2020」は、フランスをモデルにしている。同計画は、2020年までに兵力を68万人から50万人に削減する代わり、国防費621兆ウォン（約64兆7000億円）を投じ、ハイテク兵器システムを中心にした先進国型の軍隊にするというものだ。

　韓国国防部は「フランス方式をそっくりそのまま模倣したわけではなく、韓国の状況に合わせて変更し適用した」と強調している。しかし、韓国がフランスの二の舞を踏むようなことにならないよう、もう一度細かく検討すべきだ。

ユ・ヨンウォン軍事専門記者