東京・品川区のソニー本社2階にあるソニースクエア。案内員がボタンを押すと、壁全体がするすると音を立てながら開き、外から見えなかった秘密の空間が現れた。豪邸のような内装を施した面積1200平方メートルの空間には画面から音が鳴る有機発光ダイオード(OLED)テレビ、わずか0.03秒で自動的に焦点が合うカメラのイメージセンサーチップなど現在のソニーを代表する製品20点余りが展示されていた。「フューチャールーム」と呼ばれる小さな空間では、動作感知センサーを活用し、ペンやパソコンがなくてもジェスチャーだけで建物や自動車などを設計できる先端機器などソニーが開発中の製品が目に飛び込んできた。ソニー関係者は「ここはソニーの技術の歴史と未来を見ることができる空間だ。ソニーがどんな環境でも『技術力』で生き残れるという自信を示している」と説明した。

 日本企業が2000年代のデジタル時代を迎え、米韓に奪われていた「テクノロジー覇権」を取り戻すための反撃に出ている。
 
■無人タクシー、ロボット、次世代バッテリー
 
 第4次産業の中心である自動走行車とヒト型ロボット(ヒューマノイド)で日本は米国を追い上げている。トヨタ、日産などの自動車メーカーはもちろん、ベンチャー企業も自動走行車の世界初の商用化競争に参入している。昨年12月14日にはベンチャー企業ZMPの無人自動車が誰も乗せることなく、東京都内を時速20キロメートルで走行することに成功した。同日、別のベンチャー企業であるアイサンテクノロジーも愛知県で無人自動車の走行に成功した。これに先立ち、11月に無人自動車のテストに成功した米グーグルと1カ月差で競争を繰り広げている格好だ。ZMPの谷口恒社長は「2020年の東京五輪では外国人が羽田空港から無人タクシーで都心に来ることができるだろう」と話した。

 ロボット分野でもトヨタが昨年11月、全身に関節32個、10本の指を持つ遠隔操作ロボット「T-HR3」を発表し、世界最高の技術力を証明した。ユーザーがゴーグルを着用し、ロボットの視野に映った映像を同時に見ながら動けば、ロボットはユーザーと同じ動きをする。部品メーカーも一歩リードしている。TDKは昨年11月、今年4月から次世代バッテリーの全固体電池の量産を開始すると発表した。全固体電池は現在主流のリチウムイオン電池の液体電解質の代わりにセラミックを使用し、バッテリーの発火可能性を事実上ゼロに抑えた。

■合併・買収で技術競争力育成
 専門家は「日本企業は自社の技術に執着していた過去の閉鎖性を捨て、さらに強くなっている」と分析した。さまざまなパートナーシップと買収・合併で外部の技術を吸収し、裾野を広げている。例えば、ホンダは中国のインターネット企業大手、アリババ(阿里巴巴)とコネクテッドカーを共同開発すると発表した。パナソニックは米電気自動車(EV)大手テスラと共同で50億ドル(約5660億円)を投資し、米ネバダ州の砂漠に世界最大のEV用バッテリー工場を建設した。2000年代初めから半ばにかけ、世界標準とはかけ離れた独自の通信・テレビ技術に固執し、スマートフォンやテレビの市場から脱落したのと比べ様変わりした。

 大規模な海外企業買収にも変化が見られる。ソフトバンクは最近、世界最大のカーシェアリング業者、ウーバーの株式20%を96億ドルで取得した。また、930億ドル規模の投資ファンドを創設し、自動走行分野に他社と共同で1億5900万ドル、仮想現実(VR)分野のインプロバブルに5億ドル、通信衛星分野のワンウェブに10億ドルなどベンチャー企業に相次ぎ出資している。武田薬品工業が昨年、抗がん剤で最高レベルの新薬開発能力を認められた米アリアド・ファーマシューティカルズを54億ドルで買収したのも一例だ。

 漢陽大科学技術政策学科の金昌経(キム・チャンギョン)教授は「日本は2000年代に伸び悩んだが、それは完成品の一部に限ったことであり、我々には見えにくい部品・素材分野と基礎科学分野では最高の技術力を維持してきた。新しい概念のテクノロジー製品とサービスが相次いで登場する時代に日本の技術企業の底力が再び脚光を浴びている」と指摘した。

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