日本の安倍晋三首相のインド愛は格別だ。安倍首相がツイッターを始めた後、最初にフォローした外国首脳はインドのモディ首相だった。モディ外相が訪日すれば、地方まで同行し、非公式の夕食会でもてなす。

 モディ首相もそれに積極的に応じている。昨年9月の首脳会談に合わせ、モディ首相の故郷グジャラート州を訪ねた安倍首相夫妻を空港で直接出迎え、抱擁で迎えた。モディ首相はモスクに案内するなど、安倍首相夫妻の「1日ガイド」も務めた。

 安倍首相は首脳会談後、インド初の高速鉄道建設に1900億円の借款を提供すると表明した。返済期限は50年で、年0.1%という超金利という破格的な条件だった。

 日本のインドに対するラブコールは安全保障戦略という側面もあるが、最大の要因は急拡大するインド経済だ。世界銀行は先月、世界経済見通しを発表し、インドの今年の経済成長率を7.3%と予想した。中国(6.4%)を上回り、世界最高水準だ。2007年に経済規模で世界15位だったインドは、昨年には6位に浮上した。今年末には5位になることが確実視されている。

 国連によると、インドの人口は現在の13億人から増え続け、4年後の2022年には14億1800万人となり、中国(14億900万人)を上回り、世界トップとなる見通しだ。核保有国でもあるインドは世界4位の軍事力も持つ。

 そんなインドに対する韓国の関心や投資はあまりに不足している。端的に比較すると、最近17年間(2000年4月-17年3月)の日本の対インド投資は257億ドルで、韓国(23億ドル)の約11倍だ。インド進出企業の数も韓国は606社で、日本(1305社)の半分にも及ばない。日本政府はインドに毎年35億ドルの無償による政府開発援助(ODA)を提供しているのに対し、韓国政府がインドに行っている無償援助は皆無だ。

 日本・インドの首脳は毎年相互訪問し、首脳会談を行っているが、韓国は政権任期5年のうちに儀礼的に一度インドを訪問し、首脳会談を行っているだけだ。盧武鉉(ノ・ムヒョン)、李明博(イ・ミョンバク)、朴槿恵(パク・クンヘ)の歴代大統領がいずれもそうだった。文在寅(ムン・ジェイン)大統領は昨年就任した直後、インドを含む「新南方政策」の推進を宣言し、インドとの関係を韓半島(朝鮮半島)周辺4カ国並みの水準に格上げすると表明した。

 しかし、韓国政府は最近、駐インド大使に次官補クラスを任命した。閣僚クラスが任命される駐米、駐中、駐日、駐ロ大使はさておき、13人いる次官級の在外公館長にもインドは含まれなかった。それでインドと周辺4カ国並みの水準での経済・外交・安全保障協力が可能なのか。政府レベルでインドに対する再評価としかるべき待遇が求められる。
 インドはアジアだけでなく世界的に見て、中国に代わることができる最後の巨大戦略市場だ。企業はそうした認識に基づき、インドへの投資、貿易の活性化、地域専門家養成などに本気で取り組まねばならない。モディ首相が自国製造業の発展に向け、外国企業にインドでの生産を奨励する「メイク・イン・インディア」政策を展開している点を生かし、インド市場を先取りする必要がある。

 最近中国企業も攻撃的にインド市場を攻略している。長年インドのスマートフォン市場を掌握してきたサムスン電子は昨年10-12月期に中国の小米(シャオミ)にシェア首位の座を奪われた。2位サムスン電子を聯想(レノボ)、VIVO、OPPOなどの中国メーカーが猛追している。

 世界の大国に浮上したインドを韓国のパートナーとし、経済成長の原動力とするため、政府と企業が積極的に協力し、奮起しなければならない。

オ・ファソク=インド経済研究所長

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