注意散漫・多動・衝動性などが特徴の「注意欠陥多動性障害（ADHD）」患者が増加する傾向にあり、ADHD患者10人中7人が10代であることが分かった。
国民健康保険公団が「2009－2013年健康保険診療費支給資料」を分析した結果、2013年現在でADHDにより診療を受けた人（5万8121人）のうち、10代が3万8307人（65.9％）と最も多かったという。10代のADHD患者数は年平均4.2％ずつ増加（09年3万2447人→13年3万8307人）していることも分かった。次いで9歳以下（1万6679人）、20代（2179人）、30代（588人）、40代（275人）、50代以上（93人）の順となっている。
男女別では、男性（4万6580人）の方が女性（1万1541人）よりも約4倍多かった。
車医科学大学のソ・ホソク教授は「ADHDは脳の部位の機能低下、神経伝達物質の不均衡、家族歴や遺伝的な影響のために現れるといわれている。女性の喫煙・飲酒・薬物服用が増え、大気汚染や毒性物質にさらされたり、食品添加物の摂取量が増えたりしたことが患者増加に関係があると推定されている」と話している。
同公団は「小児期に主に現れるADHDは、適切な治療を受けなければ思春期・成人期まで続く可能性がある」として、子どもがそうした症状を見せた場合は専門医の診察を受けるよう勧めた。