米誌ニューズウィークは11日（現地時間）、最近の韓半島（朝鮮半島）情勢について「文在寅（ムン・ジェイン）大統領は平和を取り持とうとしたが、自分が運転者でないことを知ったようだ」と指摘した。同誌はこの日公表された13日発行分の「オーバー・ザ・ムーン（ムーン＝文大統領）」というタイトルのカバーストーリーで韓半島情勢を取り扱った。
ニューズウィークは「（米朝の）仲裁を買って出た文大統領、戦争を終わらせるか、あるいは別のことを始めるのか」との見出しの記事で「シンガポールでの米朝首脳会談は文大統領にとって外交的・政治的勝利だった」「文大統領は一時なくなりそうになった米朝首脳会談を再び開催させることに貢献した」と評した。
ただニューズウィークはその一方で「米朝首脳会談直後、トランプ大統領は韓米合同軍事演習の延期と在韓米軍削減に関する自らの考えを公表し、文大統領と韓国社会を驚愕（きょうがく）させた」「文大統領は韓半島の運命を、予測不可能な米国大統領の手に渡した」と報じた。さらに「今後非核化交渉が順調に進んだ場合、文大統領に対する評価はこれまで以上に高まるだろうが、失敗すれば首都圏に住む2500万人の生命を破壊しかねない戦争の脅威が再び高まるだろう」とも指摘した。ニューズウィークはブルッキングス研究所のライアン・ハス氏の言葉として「在韓米軍が撤収する可能性と韓米合同軍事演習の縮小が現実となった場合、勝者は中国になるだろう」との見方を示した。