【コラム】超高齢化社会・日本、なぜ大都市の人口は増えているのか

　日本はここ12年間、人口が減り続けている。満65歳以上の人口が30％に上る超高齢社会で、1年に約130万人がこの世を去っている。生まれてくる新生児は約90万人だ。従って自然と減少していく人口が1年に40万人に上っている。2017年はそのような年だった。それでも、まだ人口は1億2600万人を数える。

　人口が減少する最中にあって、逆に増加した都市もある。東京とその周辺都市、大阪、名古屋、福岡などの大都市だ。社会的流入が増え、高齢人口も引き続き増えているためだ。2025年まで増加する65歳以上の人口の60％がこれらの大都市に集中している。高齢化の津波が先に地方を襲うとすれば、超高齢化の波は結局大きな都市を飲み込むようになるというわけだ。日本は今ちょうどそのような時期を迎えている。

　日本は第2次世界大戦終了後、1940年代後半から1年に260万人ずつ新生児が生まれた。このベビーブーム世代が成人になったあたりで経済成長期を迎え、一挙に都市へと移動した。農村を脱け出し、都市化する産業社会現象はやがて高齢社会へと移行。それが著しく現象化したのが超高齢都市だ。人口社会学的にも大都市は大きくなることはあっても、縮小することは決してない。日本の人口の公式をそのまま韓国に当てはめると、10－12年の格差でぴったりと一致する。ベビーブーマーとして生まれ、経済成長期を経験した世代（1955－63年）が全て65歳以上へと移行する2028年になると、韓国でも都市の超高齢化が肌で感じられるようになるだろう。

　日本の老人たちが一体どこに住んでいるかも、公式に当てはめることですぐ分かる。高齢者がどのようにして年を取っていくかを追跡調査した大規模な研究によると、男性の10％は90歳が過ぎてもしゃんとしている。これらの男性は、その年になっても従来生活してきた家にとどまろうとする。生まれつきの健康体質に、筋力がある人々だ。多くの男性は、自分がそこに該当すると思っているだろうが、残念なことに大多数はそうではない。20％は60代半ばから衰え始め、70代半ばからは一人で生活できなくなる。早期死亡したり、養老院や老人ホームで横になっている。骨が弱く、慢性疾患が重なったことで、悪化した人々だ。