浦項地震2年国際シンポジウム「10回以上警告信号あった」
地熱発電によるものと明らかになった2017年11月15日の浦項地震（マグニチュード5.4）は、発生1年前の小規模地震時に水の注入さえ中断していれば、発生確率を1％に引き下げることができたという研究結果が発表された。
ドイツ・ベルリン自由大学のセルジ・シャピロ教授は15日、浦項地震2周年国際シンポジウム「無視された警告音と教訓」で、「M2.3の地震（2016年12月23日）とM3.3の地震（2017年4月15日）が発生した時、地熱発電所が水の注入を停止していれば、浦項地震が発生する確率はそれぞれ1％と3％未満へと下がっただろう」と語った。この日、ソウルで行われたシンポジウムで、シャピロ教授は「リアルタイムの地震モニタリングが正常に行われていれば大きな地震を防ぐことができただろう」と語った。
政府調査団は今年3月、地熱発電のための水の注入が小規模地震を起こし、これが大きな地震を引き起こしたと発表した。地下4キロメートルに穴を二つ開けて片方に水を入れ、地熱で温めた後、もう一方の穴へ水蒸気を注入しタービンを回して発電する過程で発生した人災だと結論付けたものだ。
釜山大学のキム・グァンヒ教授は「浦項地熱発電所の敷地選定から地熱発電が穴を掘る過程まで、すべての段階で10回以上、警告信号があったが、発電所側は住民の同意も得ずに地震許容基準値をそれまでの2.0から2.5に引き上げるなど、警告システムを修正した」と指摘した。