面子を潰した孫正義、クーパンで「投資鬼才」ぶり立証…3兆ウォン投資して21兆ウォン収益

　韓国インターネット通販大手、クーパンが米ニューヨーク上場を申請する中、ソフトバンクの孫正義会長の攻撃的な投資が注目されている。テクノロジー産業でイノベーション企業に巨額の資金を投じ、企業価値を引き上げる「孫正義流投資法」が新型コロナウイルス感染症による危機を乗り越え、再び成果を上げ始めた。

　ソフトバンクは19年下半期からシェアオフィス世界最大手のウィーワークへの投資失敗、コロナ禍による投資企業の浮き沈みなどで創業以来最悪の赤字を出すなど、危機に直面していた。それは「孫正義の危機」と受け止められていた。しかし、わずか1年もたたない現在、ソフトバンク、特に同社が運営する世界最大の技術投資ファンド「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」による投資先の企業価値が再注目されている。

　そのうち最も関心が集まっているのはクーパンだ。孫会長はビジョンファンドを通じ、15年に10億ドル、18年に20億ドルの計30億ドルを投資した。ソフトバンクによる出資比率は約38％だ。追加投資時点でクーパンの累積赤字が約2兆ウォン（約1900億円）あったことから、底が抜けたかめに水を注ぐような投資だと皮肉られていた。それでも孫会長はクーパンのキム・ボムソク代表に全幅の信頼を寄せた。

　クーパンが企業価値500億ドルで上場したとして、ソフトバンクによる保有株式の時価は190億ドルに跳ね上がる。投資金額の約7倍に達する収益を上げる大成功投資となる格好だ。

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