次世代の電池とされる「全固体電池」の特許ランキングでトヨタを筆頭とする日本企業とサムスン・LG・現代自動車など韓国企業がトップ10を二分していることが分かった。全固体電池は電子の通路である電解質に固体を使用するバッテリーで、既存バッテリーより充電容量が2倍以上大きく、爆発の危険性が低い次世代電池だ。
7日付日本経済新聞は、2000年以降に米国、欧州、日本、中国など10カ国・地域と世界知的所有権機関(WIPO)などに出願された全固体電池関連の特許保有件数を分析した。それによると、トヨタが1331件で首位だった。トヨタは1990年代から研究を始め、電池の構造、材料、製造工程という幅広い分野の特許を確保した。2020年に全固体電池を搭載した電気自動車を試作し、テスト走行中であり、25年までにに全固体電池搭載のハイブリッド車を発売する計画だ。
2位はパナソニックホールディングス（445件）だった。 パナソニックはトヨタと合弁会社を設立し、全固体電池を共同研究している。3位は出光興産（272件）で、1－3位を日本企業が占めた。それ以外にも、村田製作所（5位）、住友電工（7位）、富士フイルム（8位）まで日本企業6社が10位圏内に入った。
韓国からはサムスン電子（4位）、LG化学（6位）、現代自動車（9位）、LGエナジーソリューション（10位）が入った。日経は「サムスン電子やLG化学など韓国勢は16年以降、特許数を大幅に増やしている」とした上で、「韓国勢は電池の長寿命化など、実用段階での性能に直結する特許を多く保有する」と評価した。
柳井（リュ・ジョン）記者