日本はここ12年間、人口が減り続けている。満65歳以上の人口が30％に上る超高齢社会で、1年に約130万人がこの世を去っている。生まれてくる新生児は約90万人だ。従って自然と減少していく人口が1年に40万人に上っている。2017年はそのような年だった。それでも、まだ人口は1億2600万人を数える。

　人口が減少する最中にあって、逆に増加した都市もある。東京とその周辺都市、大阪、名古屋、福岡などの大都市だ。社会的流入が増え、高齢人口も引き続き増えているためだ。2025年まで増加する65歳以上の人口の60％がこれらの大都市に集中している。高齢化の津波が先に地方を襲うとすれば、超高齢化の波は結局大きな都市を飲み込むようになるというわけだ。日本は今ちょうどそのような時期を迎えている。

　日本は第2次世界大戦終了後、1940年代後半から1年に260万人ずつ新生児が生まれた。このベビーブーム世代が成人になったあたりで経済成長期を迎え、一挙に都市へと移動した。農村を脱け出し、都市化する産業社会現象はやがて高齢社会へと移行。それが著しく現象化したのが超高齢都市だ。人口社会学的にも大都市は大きくなることはあっても、縮小することは決してない。日本の人口の公式をそのまま韓国に当てはめると、10－12年の格差でぴったりと一致する。ベビーブーマーとして生まれ、経済成長期を経験した世代（1955－63年）が全て65歳以上へと移行する2028年になると、韓国でも都市の超高齢化が肌で感じられるようになるだろう。

　日本の老人たちが一体どこに住んでいるかも、公式に当てはめることですぐ分かる。高齢者がどのようにして年を取っていくかを追跡調査した大規模な研究によると、男性の10％は90歳が過ぎてもしゃんとしている。これらの男性は、その年になっても従来生活してきた家にとどまろうとする。生まれつきの健康体質に、筋力がある人々だ。多くの男性は、自分がそこに該当すると思っているだろうが、残念なことに大多数はそうではない。20％は60代半ばから衰え始め、70代半ばからは一人で生活できなくなる。早期死亡したり、養老院や老人ホームで横になっている。骨が弱く、慢性疾患が重なったことで、悪化した人々だ。

　残りの70％は75歳から老衰し始めて90歳で底を打つ。すなわち男性の大多数は74歳まで雇用労動部（日本の省庁に当たる）の傘下で過ごし、75歳からは保健福祉部へと移される。その後、暮らしてきた自宅を出て、高齢者専用住宅、老人ホーム、療養院、療養病院の順に15年間で移動する。

　女性もこれと似通っているが、90歳になっても登山する「スーパー老人」（男性の10％）のような人は、ほとんど存在しない。筋肉の量と男性ホルモンの差が原因と思われる。代わりに男性の20％に相当する「早期虚弱」は少ない。女性のほとんどは70歳から90歳を超えるまで徐々に衰える。それでも男性のように突然底を打つようなことはない。女性は主に住み慣れた家に暮し、80代後半になって老人ホームに入る比率が上昇する。

　こうした見通しを基に、日本の都市は老人ホームのような高齢者専用住宅を増やすのに忙しい。車椅子で出入りすることができるよう自宅を工事するのに精を出す。お年寄りや体の不自由な人々がどこにでも行けるように、敷居のないバリアフリーで都市インフラを造成してきた。75歳以上の高齢者が家を出て病院に移る「入院大混乱」を阻むため、都市を中心に訪問診療や家庭看護、リハビリを約10年前から増やしてきた。高齢者の食べ物の宅配サービスにも力を入れてきた。住民センターでの筋力トレーニング、お年寄り同士が触れ合う老人クラブも活発だ。動く高齢社会をつくるための社会的身もだえだった。

　韓国が超高齢都市になるまでは、今後12年ほど残されている。医療、福祉、住居制度や政策が定着していくためには10年かかる。財源の準備も今から始めてこそカバーできるというものだ。新年を高齢者に優しい社会づくり元年と見なし、本格的な取り組みを始めていくべきだ。

金哲中（キム・チョルジュン）医学専門記者・日本研修特派員