20代の怒りと挫折は、何もわれわれだけに限った現象ではない。ピュー・リサーチ・センター（米世論調査団体）は、1981－96年に生まれた人々を「ミレニアル（千年紀の）世代」（23－38歳）と定義した。親の世代よりも大学への進学率が高く、SNS（会員制交流サイト）をうまく使いこなし、自己顕示欲が強い。健康や食生活への投資を惜しまない。

　しかし、これらの世代は「親の世代よりもよく勉強し、親よりも収入が少ない初の世代」になる可能性が高い。米国中央銀行は昨年11月、ミレニアル世代の正規職の男性勤労者の所得が、叔父、叔母の世代（1965－80年生まれ）がその年齢で稼いだ金額より18％、親の世代（1946－64年生まれ）が稼いだ金額よりも27％、それぞれ収入が減少すると発表した。同世代の女性勤労者も、それぞれ12％、24％下回った。

　英国も事情は似通っている。英国民間経済研究所であるレゾリューション財団は2016年、「ミレニアル世代は以前の世代に比べて20代に稼ぐ金額が8000ポンド（約120万円) 少ない）とした上で「以前の世代よりもいい暮らしをするのが当たり前だと考えられていた時代は終わった」と分析する。

　背景は結局「経済」だ。専門家たちは2008年に起こったグローバル金融危機を原因として挙げる。ミレニアル世代が社会に進出し始めた頃、世界的な危機に当面し、良質の働き口が減ったというのだ。