日本が米国に対して原爆投下に対する謝罪を最後まで要求していたら、5年前の当時オバマ大統領の広島訪問は実現しなかったことだろう。太平洋戦争の際、日本が決死の抗戦に固執したため、核兵器の使用は避けられなかったというのが米国主流の見解だった。日本は謝罪の要求を撤回した。その代わり「核のない世界をつくろう」という趣旨に米大統領の賛同を促した。被爆現場での平和宣言の呼び掛けは実に力強かった。広島を訪れたオバマ大統領も「犠牲になった日本人、韓国人、そして米軍の戦争捕虜を慰めるため」と、訪問の目的が普遍的人類愛の具現にあることを明らかにした。

　慰安婦問題も加害者と被害者の過去を乗り越えて戦時女性の性的暴力反対と女性の人権伸張に向けた韓日共同宣言として日本に提案していたら、一体どうなっていただろうか。世界が見つめる中、被害者が先に差し出す手を加害者が振り切ることは難しかったことだろう。韓日両国は過去の傷を癒やし、すでに新しい未来を開いていたかもしれない。

　日本は経済的には先進国だが、女性の人権面ではそれにはるかに及ばない国だ。数年前に米国発の「ミートゥー」ブームが巻き起こった際も、日本の女性は大きな声を出せなかった。先月は東京オリンピック組織委員長が「女性が多ければ会議が長くなる」と妄言を吐き、その地位から退いた。そのルーツは根深い。日本の国民文学といわれる『忠臣蔵』には、主君の敵討ちのための旗揚げ資金を用意するため、武士が妻を遊郭に売り飛ばすシーンがある。日本が大東亜共栄圏を掲げて起こした戦争に、アジア各国の女性を従軍慰安婦として動員した論理と何ら変わらない。敗戦後に米軍が駐留すると、政府主導で公娼を設置し、自国の女性を従軍慰安婦にしてしまった。後日、首相になる池田勇人氏は「1億円で日本女性の純潔を守れるなら安いもの」と極言した。

　3月初め、日本の学界と市民団体が声明を出し、慰安婦被害者を「契約売春婦」と規定したハーバード大学のジョン・マーク・ラムザイヤー教授の論文を批判した。しかし、韓国の肩を持ったり、日本を敵に回したりするよりは、むしろ慰安婦契約の本質は人身売買であり、女性の人権じゅうりんであったことを指摘。国際的コンセンサスを引き出した。このように、普遍的人権に基づけば、両国の市民社会が両国の女性の人権伸張に向け手を握ることも十分できるはずだ。

　韓日両国は共有する価値感の多い隣国だ。何よりも人類愛を共有する。10年前の3月、東日本巨大地震の惨事に見舞われた日本に対し、韓国は救いの手を差し伸べた。菅直人首相（当時）は「絆に感謝する」という広告を朝鮮日報に掲載し、これに応えた。あれから10周年を迎え、韓国外交部（日本の省庁に当たる）が慰労の書簡を送ると、別件では冷徹だった日本も感謝の意を表明した。

　政治的に膠着（こうちゃく）している両国関係を突破する迂回（うかい）路も、探してみればいくらでも出て来る。昨年、日本に韓流ドラマのブームが起きた。『愛の不時着』に魅了された日本人は、コロナが終わって韓国を訪れる日を今か今かと待ち焦がれている。『韓国語ジャーナル』という雑誌は「いつか行くことができる。その日に備えて韓国語を磨こう」という記事を大きく掲載した。日本アカデミー賞は、日本最大規模の映画部門の授賞式だ。3月19日に行われたイベントの司会を韓国人俳優のシム・ウンギョンさんが担当した。

　米国が連日、韓日関係の復元を促している。北朝鮮の核の脅威と中国の膨張に対応するには、当然そうあるべきだ。しかし、両国国民の間の深いつながりを抜きに、戦略的利害関係だけで結ばれた韓日関係がいかに虚弱であるかは、これまでの4年間の両国関係が物語っている。人権、人類愛、文化といった普遍的コンセンサスをベースに交流し、協力して友好を築いていかなければならない。国内政治的な理由でやれ「嫌韓」だの、やれ「土倭（土着倭寇、韓国で日本に理解を示す者を指す蔑称）」だのと言って歴史を悪用する政治家には、断固として「ノー」と叫ばなければならない。

金泰勲（キム・テフン）論説委員