イランの小学校をミサイルが爆撃し、175人が死亡したことを巡って米軍とイランが互いに責任を押し付ける中、イランの英字紙「テヘラン・タイムズ」が爆撃で犠牲になった小学生たちの写真を新聞の1面に掲載した。

【写真】イラン英字紙「テヘラン・タイムズ」9日付1面

　同紙は、9日付の1面全面を使って、爆撃で死亡したミナブ小学校の児童100人の顔写真を掲載。その上には「トランプよ、犠牲者たちの目を見よ」と見出しが付いていた。

　同紙は「数百人のイランの子どもたちが亡くなったのに、米国の大統領は爆撃を否定している」とつづった。

　この爆撃は、米軍によるイラン攻撃の初日となった2月28日に発生。同日午前10時45分ごろ、イラン南部ホルムズガン州ミナブにあるシャジャレ・タイエベ小学校にミサイルが落下した。この爆撃によって、授業を受けていた児童と教諭ら合わせて175人が死亡した。

　この爆撃に関連し、イランと米国は互いに相手の仕業だと主張し、責任を押し付け合っている。しかし、米国の巡航ミサイル「トマホーク」と推定される物体が付近に落下する様子を収めた映像が公開されるなど、米軍による空爆を示す証拠が続々と出ている。

　トマホークは米軍の長距離巡航ミサイルで、海軍の艦艇や潜水艦から発射して正確に目標物を攻撃する。米紙ニューヨーク・タイムズ（NYT）によると、米軍以外にこのミサイルを運用している国は同盟国の英国とオーストラリアだけだ。

　イランの国営放送IRIBは10日、「ミナブ小学校に落下した米国のミサイルの残骸」だとする写真を公開した。写真をよく見ると、ミサイルの破片には米国の防衛関連企業「ボール・エアロスペース＆テクノロジーズ」の名称と米国防総省が2014年に発注・契約したことを示すコード番号が書かれている。この破片はミサイルの衛星交信アンテナとして使われる「SDLアンテナ」だと分析されている。

　トマホークミサイルの方向転換に使われる部品には「グローブ・モータース」というメーカー名と、米国で製造したことを示す「メイド・イン・USA」という表示が見える。ただし、イラン側が公開したミサイルの部品がどこで、どのように確保されたのかは不透明だ。

　米軍が、イスラム革命防衛隊（IRGC）の海軍基地を空爆した際に小学校を誤爆した可能性も浮上している。NYTが衛星写真や映像などを分析した結果、小学校の建物がIRGCの海軍基地にかなり近い場所にあり、空爆後に撮影された衛星写真では、小学校を含めIRGCの海軍基地施設6カ所が精密打撃を加えられていたことが分かった。

　しかし米国は、責任をイランになすり付けている。米国のトランプ大統領が「トマホークは複数の国に販売されて使われている」として「イランだって他の誰だって使うことができる」と米軍の責任論を否定した。今月7日には小学校爆撃について「把握している限りでは、イランの仕業だ」「ご存じの通り、イランの兵器の正確性は非常に低い」などと述べていた。

　ヘグセス米国防長官も「政府が攻撃の経緯を調査中」としながらも「民間人を標的にするのはイランだけだ」と主張した。

チェ・ヘスン記者