一方、保守系のヘリテージ財団ブルース・クリングナー上席研究員は「韓国を一番最近侵攻した国であり、韓半島（朝鮮半島）分断に責任があり、覇権を追い求めている国の軍事パレードを朴大統領が見学したのは、同大統領の平和と安定や南北統一を目指す政策と一致しない」と語った。エバンス・リビア元首席米国務次官補代理（東アジア・太平洋担当）も「朴大統領の軍事パレード観覧が中国の対北朝鮮戦略を変えられるかは不透明だ」と評した。中国は表向きは韓国にいろいろと配慮しているように見せているが、北朝鮮との関係が根本から変わることはなく、「実際の状況」に至れば北朝鮮側に付かざるを得ないと指摘しているのだ。
日本の専門家らは、朴大統領の訪中成果に対する評価を保留した。朴大統領が10月の訪米時に何を語るのか、韓中日首脳会談が予定通り行われるのかを見守るべきだということだ。慶応大学の西野純也教授は「歴史問題とは別個に安全保障問題や経済問題を管理すべきだという流れが昨年秋以降、韓日間に生じ始めているので、このままでいいだろう。ただし、日本国内に韓国を警戒する声があることは、韓国も知っていなければならない。今後、韓中日首脳会談が開かれる際、韓国と中国が組んで日本と対立する『2対1の構図』が形成されないよう配慮する必要がある」と語った。
新潟県立大学の浅羽祐樹教授は「朴大統領と習国家主席、プーチン露大統領が一緒に写っている1枚の写真は、日本社会に『韓国はもはや韓米日の１つの軸ではない。中国寄りなのは確実だ』というイメージをもたらしている。朴大統領は『北朝鮮のために、経済のために不可避だった』として外交的冒険を敢行したが、それに見合うだけの利益があったかどうかは冷静に考えるべきだ。朴大統領は今後『安保については韓米日共助が確実だ』ということを示さなければならない」と述べた。