【萬物相】外科医がいない国・韓国

　今年も例年通り外科は忌み嫌われた。先日締め切りとなった全国の病院の来年度の専攻医志願者数は、外科177人の定員に対し147人にとどまった。来年から外科の研修期間が4年から3年へと短縮されたため、人気が上昇するものと予想されていたが、期待に応えることはできなかった。産婦人科、泌尿医学科、胸部外科なども定員を大きく下回った。一方、開業しやすい形成外科、皮膚科、眼科、そして高齢者が増える整形外科は定員をオーバーした。

　外科を避ける傾向は、医療報酬が低く、投入する度合いに比べて補償が小さいため、生じる現象だ。症状が重く急を要する手術が多いため、医療紛争に巻き込まれる恐れもあるが、これを補償する制度がない。日本も約10年前に同じような理由で外科医を志願する医師たちの人数が減った。すると2009年、「日本から外科医がいなくなることを憂い行動する会」という非営利法人が発足した。市民広報と医療政策の補完がなされたことで、外科医の人気は底を打ち、今では上昇する傾向にある。医療界だけではなく、社会全体が国民の健康に対する権利を考える次元から対応しなければならないとの話だ。「韓国から外科医がいなくなることを遅ればせながら憂い行動する会」でも発足させるべきではないか。

キム・チョルジュン論説委員・医学専門記者