7日、弁護士兼教授が代表を務めるある市民団体は、李大浩前会長をはじめとする選手協幹部たちを業務上背任罪で検察に告発した。李大浩は会長から退いたが、これで法律の裁きを受けることになった。記者は李大浩に「会長弁公費が現金で支給され始めた正確な時期」「弁公費のうち、業務推進費として使われた部分の使用履歴」などを尋ねたが、李大浩は同席したチョ・ミン弁護士を通じて、「法的検討をして、もし可能であれば今後明らかにする」とだけ答えた。チョ・ミン弁護士は選手協とは何の関係もない、李大浩個人の弁護士として、その場に同席していた。同弁護士について聞くと、選手協職員は「どの法務法人所属なのかも分からない」と答えた。李大浩の任期が既に終わっている現状では、選手協内部資料を公開するかどうかを判断する立場でもない。
李大浩は韓国プロ野球界を代表する選手だ。今年の年俸は25億ウォン(約2億3700万円)で、全選手512人のうちで1位である。成績(今年打率28位)は年俸の水準に満たないが、野球界で象徴的な存在だ。選手協会長選挙の時、後輩たちが全面的に支持してくれたのも、そのような存在感からだった。だが、最近の弁公費騒動をめぐる李大浩の態度は失望するしかない。少なくとも弁公費をどこにどのように使ったのか、検察の調査前に堂々と公開すべきである。それが李大浩の名が与える重みにふさわしい姿だろう。
キム・サンユン記者