超高価格・超低価格の商品ばかり売れる…韓国の消費が「K字二極化」

　一方で超低価格の生活必需品を販売する業者は繁盛している。コストパフォーマンスが高い商品を大量販売する倉庫型のディスカウントストア、Eマート・トレーダーズは昨年、前年比で23.9％の増収となった。在庫品を定価より30－50％安く販売する在庫プラットフォーム「リシンク」は前年の約3倍の354億ウォンを売り上げた。大型ディスカウントストアで生活必需品の値下げ競争が起きると、コンビニエンスストアのCUは最近、380ウォンの即席麺と990ウォンのパックご飯を発売した。

■ナイキ「大手はさらに成長できるタイミング」

　「苦しい時には最高級だけを求める」という流通業界の俗説がコロナ期に現実となり、消費二極化がさらに進んでいる。コロナ前からトップブランドだったり認知度が高かった商品はコロナ期間にもさらに販売量を伸ばした。新製品は発売が減っただけでなく、試食やイベントを通じた宣伝機会もなくなった。消費者も安全な選択を好むようになり、知名度が高いトップブランドの商品が恩恵にあずかった格好だ。

　美容・健康関連の小売り最大手CJオリーブヤングは昨年、店舗数が13カ所増えたが、2位、3位のGSリテール系ララブラとロッテショッピング系のローブス（LOHB's）はそれぞれ店舗数を16カ所、28カ所減少し、業界トップとの差が拡大した。同じ企業の商品でも二極化現象が見られた。農心は昨年、看板商品の辛ラーメンとスナック菓子のセウカンの販売が伸びたのに対し、同年初めに発売した新製品カルビムビョンは販売不振で年末に販売が中止された。

　コロナを経て、従来のトップ企業と通販業者は急成長したが、残る企業が淘汰されている。コロナ期間に野外活動が減少し、アディダスとアンダーアーマーは昨年初めから販売が急減した。しかし、スポーツウエア最大手のナイキの販売は前年を上回った。コロナ期に景気低迷に耐える余力があるか、デジタル転換に思い切った投資を行う資金がある企業はむしろ急成長した。