日本に追い付くために作った1970－80年代のカリキュラムで21世紀の工学徒を指導する韓国の大学

　民間企業などの専門家が大学教育に積極的に関与できるようにし、学生によるインターンシップをもっと拡大すべきとの意見も多い。サムスン電子OBでもあるソウル大学材料工学部のイ・テウ教授は「学部生は最低でも3－6カ月かけて現場で仕事の経験をすれば、自分が大学で学ぶ内容がどう適用されるのか、あるいは自分の適性に合っているかが分かる。しかし今のような学期制度だとインターンシップは最大で2カ月しかできない」と現状を指摘する。その上でイ教授は「休学しなくてもインターンシップができる制度が必要だ」と訴えた。

　39年前に制定された首都圏整備計画法によって首都圏の大学は定員数が凍結されている。この規制の緩和も大きな課題として指摘されている。現行の法令によると、首都圏の大学が需要の高い業界関連の学科の定員を増やすには、別の学科の定員を減らさねばならない。しかしソウル市内のある大学の総長は「自分の学科を守ろうとする教授たちの反発が強いため、大学独自で定員を調整することは事実上不可能だ」と語る。漢陽大学化学工学科のペ・ヨンチャン教授は「教授の採用や政府の財政支援事業では論文の比重があまりにも大きい。そのためさまざまな分野の専門家が大学に来られなくなっている」「民間企業での経歴を反映し、時代遅れの専攻や教育課程は果敢に見直せるよう早急に制度面で後押しすべきだ」と主張した。

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