日本の無料給食所に100メートルの列7本…15%は会社員や主婦

 9月24日午後1時半、東京・新宿区の東京都庁第1本庁舎前。市民たちがテーマパークでアトラクションを待つようにラインに沿って並んでいた。長さが100メートルほどの待ち行列が7本にもなった。毎週土曜日、低所得層支援団体「自立生活サポートセンター・もやい」がホームレスを対象に無料で配布する食料品を受け取りに集まった人たちだった。だが、列のあちこちにはホームレスではなく20-30代の若者たちや身なりが整った中年の人も見受けられた。並びながらスマートフォンを見たり、本を読んだりする学生、友人同士で来たグループ、メイクをしたワンピース姿の女性など、ホームレスとは明らかに異なっていた。食べ物を受け取ると、周辺ですぐ食べる人もいたが、受け取ったパン、菓子、トマト、ジュースなどを自転車に積んで帰る人もいた。

 毎週配布現場を訪れている大西連・もやい理事長は「最近の急激な物価上昇で食費など生活費負担を感じる学生や主婦まで来ている。以前は働き先と住む場所がある一般市民は1-2%にすぎなかったが、最近は15%まで増えた」と話した。

 同日午後6時、東京・豊島区の東池袋中央公園で行われた無料弁当配布でも状況は同じだった。午後から雷を伴う強い雨が降ったが、弁当やトマトなどの食料品を受け取るために約450人が訪れた。数時間前、東京都庁前で受け取ったとみられるパンと缶詰の袋を持ってきた人もいた。

 コロナ長期化と円安、急激な物価上昇という三重苦による経済難で日本人がホームレス支援の無料給食所に集まっている。仕事と住む場所はあっても、所得水準が高くない庶民層が大きく増えているのだ。NHKによると、東京都内の民間支援17団体のうち、「最近支援を受けに来る人が減った」と答えたところは1団体だけだった。

 支出に占める生活必需品の割合が高い低所得層ほど物価上昇の直撃を受けたためだ。総務省が発表した消費者物価指数によると、8月の電気料金とガス料金はそれぞれ21.5%、20.1%上昇した。10月に値上げを予定している食品は6500品目に上る。みずほリサーチ&テクノロジーズは最近、物価上昇による家計負担増を年間約8万1600円と推算した。階層別に見ると、年収300万円未満の世帯では平均約6万2765円で、収入の2.7%を占めた。一方、年収1千万円以上の世帯は10万5826円で収入の0.8%にすぎなかった。低所得層は高所得層に比べ、3倍以上物価上昇による負担を感じているのだ。

東京=崔源国(チェ・ウォングク)特派員

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  • 【写真】9月24日、東京・新宿区の東京都庁前で低所得層支援団体が無料で配布する食料品を受け取るため、市民が長い列をつくっている。/崔源国特派員

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