韓国MZ世代に業務指示すると「これをですか？」「私がですか？」「なぜですか？」という反応…大企業の役員も戸惑い

　韓国国内5大企業グループの人事チーム長は「以前は新入社員に組織に対して望むことを何でも素直に話してほしいと要請しなければならなかったが、最近の新入社員は自分の考えを明らかにすることに戸惑いがない」とし「一方で、引き受けた責任に対してはそれほど最善を尽くしているようには見えない、といった評価があり、新入社員を採用する際には、こうした部分に最も気を使う」と胸中を吐露する。

　一例として、SKグループではボーナスに不満を抱いた入社4年目のSKハイニックスの従業員が最高経営責任者（CEO）に釈明を要求する内容のEメールを会社の全役職員宛てに送信したほか、サムスン電子のある従業員も本人が体験した自社製家電製品の配送遅延に対する不満をハン・ジョンヒ副会長宛てにEメールで送信し、話題となった。

　責任意識の浮上とは対照的に、2018年に2位だった専門性は、今年の調査では6位へと下がった。職務中心の採用と随時採用の拡散で、大卒者の職務関連の経験と知識が上方平準化した影響とみられる。

　一方、業種別に望まれる人材像も少しずつ違いを見せた。製造業は、グローバル・サプライ・チェーンの再編、デジタルへの転換、景気低迷など、外部の不確実性が増大したことにより「チャレンジ精神」を携えた人材を望むという回答が多かった。金融・保険業では従業員の横領、背任などの金融事故が相次いで発生し、道徳性を強調する「原則・信頼」を従業員が備えるべき最優先課題とした。顧客満足を追求する卸・小売業、サービス業、そして貿易運輸業は、やはり責任意識を重視するほか、建設業は現場の安全レベルでさまざまな関係者とコミュニケーションすることが重要になったため、「疎通・協力」を最優先課題としていることが分かった。

シン・ウンジン記者