中国のインターネット企業大手、百度（バイドゥ）が画像処理装置（GPU）を確保できずに途方に暮れている。
ウォール・ストリート・ジャーナルによると、百度は「チャットGPT」に似た人工知能（AI）によるチャットボット「文心一言（アーニーボット）」の公開を控え、大詰めの作業を進めている。 だが、AIに必要な半導体である米エヌビディアのGPU「A100」が不足し、開発チームは社内の全組織から現在使用中のA100をかき集めている。米国が昨年9月から中国企業へのA100の輸出を禁止し、追加供給が断たれ、GPU不足が百度によるAI開発の足かせになっているのだ。
中国に対する米国の半導体輸出制裁が強化される中で、GPUが中国のAIの発展を防ぐ「最終兵器」として急浮上している。GPUは本来、コンピュータゲームのグラフィックの開発、実行を目的に作られた。2010年代後半、GPUがAI演算に最適な半導体と位置づけられ、最近はチャットGPTのようなAIサービスが本格化し、需要が急増した。
台湾のトレンドフォースによる分析によると、チャットGPTを開発したオープンAIの場合、チャットGPTの開発にA100を1万個使用し、さらに2万個がさらに必要な状況だ。A100は1個当たり1万ドル（約134万円）もする高価な半導体で、グーグルとマイクロソフトはAIサービスに来年までもGPUだけで5兆ウォン（約5150億円）以上を投資するとみられる。GPUが高性能AIの必需品になると、米バイデン政権は昨年9月から高性能GPUの対中輸出を禁止した。AI用GPU市場の92％をエヌビディアが独占している。
中国現地では「百度、騰訊（テンセント）などがチャットGPTの追撃に乗り出したが、戦いたくても武器がない」という嘆きが聞かれる。既に百度、阿里巴巴（アリババ）など中国のビッグテック企業だけでなく、中国の名門大学や研究機関もAI研究に大半がA100を使用してきたためだ。香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストは中国の現地関係者の話として、「このままでは6年前のGPUでAIを稼働しなければならないが、それではAIがまともに動くはずがない」と中国のGPU不足を訴えた。
林ギョン業（イム・ギョンオプ）記者