【萬物相】韓国20－30代未婚女性の半数は「子どもは産まない」…その理由とは

　韓国国内で34年ぶりに生まれた五つ子の両親、キム・ジンス、ソ・ヘジョン両陸軍大尉夫妻はこの1年間、まさに「育児との闘い」だった。夫婦が同時に育児休暇を取り、5人の赤ちゃんの世話をした。夜になると、まるで見張り番でもするかのように交互で起きて赤ちゃんの面倒を見たという。二人とも育児休職を終えて軍に復帰したものの、午前6時から始まる出勤および保育園への登園準備だけで、丸2時間はかかる。妻と共同育児を行うキム大尉は「育児には強靭（きょうじん）な精神力が必要」と話す。それこそ「戦闘」なのだ。

　キム大尉のような新世代の男性と旧世代の男性の最大の違いは、子どもの出産や養育に対する態度だろう。第2子を妊娠したあるコメディアン夫婦の妻が「産婦人科に行くと、他の人たちは夫婦が一緒に来るが、私はいつも一人だ。私が通っている産婦人科の名前を知っているか」と夫に聞いた。コメディアンの夫が「そんなの知っている人がどこにいるか」と答えると、他の出演者たちからブーイングを浴びた。約10年前までは、こうした夫が多かった。「妻が出産予定なので病院に行く」と言えば、「女性が子どもを産むんであって、あなたが産むのではないではないか」と圧力を加えながら開き直る職場の上司も数え切れないほどだった。

　青年1万5000人を対象にアンケート調査を行ったところ、女性の半数近くが子どもを産まないと答えた。男性の79.8％、女性の69.7％が結婚する計画があると答えたものの、出産については男性の70.5％、女性の55.3％だけが意向があると答えた。出産や育児が女性にとって大きな負担だからだろう。育児本『母親だけど私として生きることにしました』の著者キム・ファヨンさんは「『家に閉じこもりっぱなしの育児』が3日以上続くと悪口が自ずと出てくる」と書いた。明け方に始まり子どもたちが眠りに就く夜中まで、丸14時間以上も続く育児に疲れ果てている状態で、夫は家に帰らず、「会食中」という文字メッセージを受け取るようになれば、腹が立って当然というのだ。

　男性と同等の教育を受けて育った女性たちが最も挫折するのが出産および育児による経歴の断絶だ。女性の育児負担を減らし、出産後も不利益を受けずに復帰できる文化を作ってこそ、出産率も高まるのだろう。模範事例に挙げられるスウェーデンの場合、「育児休職男性割り当て制」で効果を上げた。計480日の育児休業日のうち、少なくとも90日はどんな理由であれ男性が使わなければならない。

　韓国も育児休職者の4人に1人が男性であるほど、父親による育児が増えている。望ましい現象だが、主に大企業の従業員に限られている。中小・零細企業に通う父親たちにとっては「夢のまた夢」の制度なのだ。スウェーデンのように男性育児休職を義務付けてでも、育児文化を変えていかなければならない。

姜京希（カン・ギョンヒ）論説委員