米国のせいで崩壊した日本の半導体、米国と手を結び再起狙う

　世界10大半導体メーカーはゼロ－－。現在の日本半導体産業の成績表だ。1980年代までは世界の半導体メーカーの上位10社中6社を日本企業が占めていた。当時DRAM市場で日本企業のシェアは80％を超えていた。しかし、米国のけん制を受けた日本の半導体産業は下り坂となり、世界半導体市場での存在感が急激に低下した。しかし、最近の日本による半導体復活のきっかけとなったのは日本を没落させた米国だ。米中対立が激化し、日本の地政学的価値が見直されたためだ。

　かつて日本の半導体メーカーは生産技術力を背景に収率を引き上げ、世界市場を掌握した。半導体価格を急落させるチキンゲームで米国企業を破った。当時米メディアが「第2の真珠湾攻撃」と表現するほどだった。米インテルが1985年、DRAM事業から撤退すると、危機感を感じた米国は日本の半導体産業に対するけん制に乗り出した。レーガン元米大統領は商務省に日本企業によるダンピング問題の調査を命じた。マイクロンは日本の半導体メーカー7社が不当な安値でDRAMを販売しているとして提訴した。 結局日本は1986年に「日米半導体協定」を締結し、米国製半導体の輸入を増やした。1985年の「プラザ合意」は日本の半導体輸出に致命的な打撃を与えた。結局日本のシェアは現在10％未満に縮小した。日本の失われた30年間に韓国のサムスン電子、SKハイニックスや台湾積体電路製造（TSMC）が日本に取って代わった。

　日本は半導体復活のために米国と強固な協力関係を構築している。日本の大手企業が出資するラピダスは米IBMと2027年までに2ナノメートル製造プロセスを採用した半導体を生産すると表明した。米インテルとソフトバンク傘下の英半導体設計会社アームは、ファウンドリー（受託生産）分野の協業を発表した。日本のキオクシアと米ウエスタンデジタルの合併も議論されている。米国中心の半導体サプライチェーン構築を目指す米政府の野心に日本は重要なパートナーとして加わり、実利を得ているのだ。

柳智漢（ユ・ジハン）記者