地震が起きてから8カ月がたったが、被害規模が大きく、復旧のスピードは遅い。マグニチュード7.7の強震が発生したカフラマンマラシュ県には、今も倒壊した建物の残骸が至る所に放置されていた。ソウル市の明洞に相当する中心商業地区「トラップ・ゾーン・ジャデシュ」通りには、崩れたビルの前に臨時に設置されたコンテナ・ボックスで商人たちが物を売っていた。市民たちは崩壊した建物の残骸の後方にある飲食店で食事を取った。近隣の大型マンション団地は、建物全体にひびが入ったまま、まるで幽霊屋敷のような様相を呈している。崩れてはいないものの、崩壊の危険性があるため、これ以上は人が住めないという。地震で半壊した建物ではフォークレーンが撤去作業を行っていた。人通りのない住宅街には撤去作業を行う人々だけが見受けられた。カフラマンマラシュ県庁舎があった都心にはテントで作られた難民村があった。いまだに多くの被災者が臨時の住宅さえ見いだせずにいた。崩壊の危険性がある建物を全て撤去し、被災者たちが新しい住宅を準備するまでには相当な時間がかかるだろう、と現地関係者は明らかにした。
テュルキエとシリアで地震が発生してからの8カ月間で、大韓赤十字社には計385億ウォン(約43億円)の寄付金が集まった。このうち、韓国-テュルキエ友情の村建設と被災者への給食支援、シリア保健医療支援などに192億ウォン(約21億円)が使われた。大韓赤十字社は、今回建設した臨時住宅団地の他にも地震による被害が大きかったシリア近隣のハイタイ県アンタキア地方にも人道支援センターを設け、地震による被災者を支援する予定だ。地震で崩壊したテュルキエの血液関連施設を復旧するため、血液センターと献血の家の再建も進めている。
オ・ジョンチャン記者(朝鮮日報・大韓赤十字社共同企画)