マンション地下駐車場で火災　メルセデス・ベンツ「EQE」はなぜ聞いたこともない中国製電池を使ったのか　

　今月1日、仁川市青羅国際新都市のマンション地下駐車場で起きた電気自動車（EV）火災事故をきっかけとして、韓国各地のマンションでEVの駐車を巡る紛争が起きる中、火元となったメルセデス・ベンツ「EQE」に中国企業、孚能科技（ファラシス・エナジー）の電池が搭載されていたことが5日、国土交通部による調査で確認された。それを受け、世界最高レベルの高級車として知られるベンツが、なぜ世界10位の中国の電池メーカーの製品を使っていたのかに疑問を呈する声が上がっている。インターネット上の自動車愛好者グループなどでは「価格1億ウォン（約1065万円）の車に聞いたこともないメーカーの電池が搭載されていたとは失望だ」という反応も見られた。

【写真】マンション地下駐車場火災　火元となったベンツEV

■ベンツが中国製電池を使った理由

　業界によると、ベンツは2010年代にEVへの転換に乗り出し、初期モデルにLGエナジーソリューション（LGエンソル）などの電池を搭載した。しかし、2018年にベンツブランドを持つ当時のダイムラー（現メルセデス・ベンツ・グループ）は、中国の新興メーカーである孚能科技から10年間で170ギガワット時規模の電池供給を受ける契約を結んだ。2020年にはベンツが孚能科技の株式3%を取得し、協力を強化した。それを受け、2022年に発売された準大型EVのEQEは、孚能科技が主な電池供給元になった。当時韓国の電池メーカーもベンツへの電池供給で競合したが脱落した。業界関係者は「社名も聞き慣れない新興企業なので不思議に思った」と振り返り、「中国製電池は韓国メーカーよりも価格が30～40％割安だが、ベンツは独自の技術力で実力不足の部品メーカーでもそのレベルを引き上げられるという自信が強かった」と指摘した。

　そうした決定にはベンツの筆頭株主と2位株主が中国企業である点が影響を及ぼしたとの分析もある。ベンツは140年の歴史を持つドイツ企業だが、吉利汽車の李書福会長が所有する投資会社TPILがベンツの株式9.69％を取得し、2018年に筆頭株主になった。2019年には北京汽車がベンツの株式9.97%を確保し、新たな筆頭株主になり、TPILが現在2位株主だ。

　ベンツが孚能科技と初めて協力関係を結んだ2018年は、TPILがベンツの筆頭株主になった時期と一致する。ベンツはその後、大型電気自動車のEQSにも世界最大手の電池メーカーである中国の寧徳時代新能源科技（CATL）の製品を採用した。業界関係者は「中国製の方が安い上、中国のEV市場があまりにも大きいため、中国の顔色をうかがった側面もあっただろう」と分析した。