インド軍、韓国製K9自走砲や仏製ラファール戦闘機を配備…パキスタン軍は中国製の兵器で対抗

　インドが、4月にカシミール地方のインド側実効支配地域のパハルガム（Pahalgam）で発生したテロ攻撃に対する報復として、5月7日にパキスタンに対してミサイルを発射したことに伴い、武力衝突が拡大する可能性への懸念が高まっている。核保有国である印パ両国が配備している兵器システムにも関心が集まった。インドは韓国のハンファ・エアロスペースのK9自走砲、フランスのラファール戦闘機など自由主義陣営の兵器を、パキスタンは中国製兵器を主に使っている。

【写真】インド版K9自走砲「ヴァジュラ」

　印パ両国政府の発表などによると、インド政府は5月6日深夜から7日未明にかけてシンドール作戦（Operation Sindoor）を開始し、パキスタン国内およびカシミールのパキスタン側実効支配地域にあるテロリストの拠点9カ所をミサイルで攻撃したことを明らかにした。パキスタン政府は、インド軍の攻撃で子どもを含む民間人26人が死亡し、46人が負傷したと発表した。さらにパキスタン軍は、インドの攻撃に対応してインド軍の戦闘機5機とドローン1機を撃墜したと主張した。インドは、パキスタンの攻撃で10人が死亡、48人が負傷したと発表した。

　インド政府は、攻撃目標であるパキスタン側のテロリスト拠点のうち一部は、4月22日にパハルガムで発生したイスラム武装勢力によるテロと関連がある、とコメントした。当時、銃撃によりヒンドゥー教徒の観光客など26人が死亡した。インド政府は、テロリストの背後にはパキスタン政府がいるとにらみ、パキスタンに流れ込むインダス川の支流の水を遮断するなど各種の報復措置を取った。双方はカシミールをインド側とパキスタン側に分ける「管理ライン（LOC／Line Of Control）」で引き続き交戦を繰り広げているという。

　パキスタンが5月7日に撃墜したと主張する戦闘機5機のうち3機はフランス製のラファール戦闘機で、残りの2機はそれぞれロシア製の旧型スホーイ30（Su30）とミグ29（MiG29）。インドは軍の現代化を推進しており、ロシア製兵器や軍事装備に対する依存度を下げるため、西側の兵器の輸入を増やしてきた。ラファール戦闘機もその一環だ。今回の武力衝突が起きる前、インド空軍はラファール戦闘機36機を運用し、さらにインド政府は最近、ラファールのメーカーであるダッソー社との間で、海軍用に26機を追加購入する契約を締結した。

　パキスタンは、中国の戦闘機を主に運用している。今回の交戦で、パキスタンが2021年に中国から輸入して翌年空軍に配備したJ10C戦闘機も実力が試された。J10Cは中国が開発した4.5世代戦闘機で、パキスタンはJ10Cを初めて、かつ現時点では唯一輸入している国だ（25機）。中国はJ10Cを、フランスのラファールや米国のF16ブロック70などと性能面で張り合うとしつつ、1機あたり4000万から5000万ドル（現在のレートで約58億－73億円。以下同じ）水準の安い価格で追加輸出を進めている。

　パキスタンは、中国と共同開発したJF17戦闘機も運用している。JF17は、マレーシアが23年に韓国航空宇宙産業（KAI）からFA50軽戦闘機18機を購入した際、入札競争で脱落した機種だ。