日本のバブル崩壊直前に酷似する韓国の民間債務、実態は当時の日本より深刻

■民間債務の半分は不動産の借金

　急増した債務に苦しんだ国は日本だけではない。スペインでは、家計債務が不動産市場の活況を背景に2000年から10年間で3倍に増え、2010年にはGDP比で85％水準に達した。ユーロ導入後の長期的な低金利によって住宅投機の心理が広がり、2000－07年の間に住宅価格が毎年約20％以上も上昇したためだ。一時は「欧州の新築住宅の30％がスペインで建てられている」とまで言われた。しかし、08年の世界金融危機を機に資金の流れが止まると、パーティーは終わった。結局、ユーロ圏第4位の経済大国だったスペインは、12年に欧州連合（EU）に金融支援を申請した。

　スカンジナビア半島にあるノルウェー、スウェーデン、フィンランドの3カ国は1990年代初めに同様の状況に陥った。1980年代に経験した不動産バブルは、金融機関の家計向け貸出の比率を大きく押し上げたが、1990年前後に世界的な景気後退や輸出主要品目である石油の価格下落など外部要因が悪化し、不動産は急激に不良債権化した。フィンランドは1990年から4年間、スウェーデンは1991年から3年間、マイナス成長に陥るという代償を支払った。

　韓銀は「韓国では、家計資産に占める不動産の割合が64％に達するほど高く、不動産価格の急落は家計経済に非常に大きな打撃を与えかねず、それと同時に大規模な不良債務が発生する可能性がある」と指摘した。延世大の金正湜（キム・ジョンシク）名誉教授は「景気が良くないと人々が生活のために借金をし、不動産価格が上がり続けると『これ以上遅れると買えなくなる』と考えて借金で家を買うようになる」とした上で「家計債務の状況悪化を止めるには、成長を促進して不動産価格を安定させなければならない」と指摘した。

キム・ジョンフン記者、ユ・ソヨン記者

【グラフ】韓日の民間債務　GDPに占めるの割合の推移