このような傾向は円安などの経済的な理由に加え、日本に対する韓国国民の好感度が高まったことも影響しているようだ。今年8月に韓国ギャラップが全国の満18歳以上1007人を対象に行ったアンケート調査によると、回答者の38%が「日本に好感を持っている」と回答した。年齢別では18-29歳が61%、30代が53%と特に好感を持っていることが分かった。さらに韓国リサーチが全国の満18歳以上1005人を対象に行った調査でも52%が「日本に好感を持っている」と回答した。
旅行客も日本の地方都市への満足度は高いようだ。今年7月に北海道の釧路などを観光した大学生のパク・ポミさん(23)は「観光客ばかりの東京のような大都市とは違って、地方都市は物価も安いし、日本の伝統文化がしっかり保存されているのが良い」と語る。日本のアニメの背景やモチーフとなっている地方都市で「聖地巡礼」を楽しむ旅行も人気だ。人気アニメ「進撃の巨人」の作家の出身地である大分県日田市、また「名探偵コナン」劇場版の舞台となった北海道の函館などが特に知られている。
日本の地方都市観光ブームには各自治体の努力も功を奏している。日本も韓国と同じく地方や小都市の消滅に危機感を抱いているが、地域活性化に向け自治体が先頭に立って韓国の航空会社に協力を呼びかけるケースが多く、韓国人観光客向けに「専用クーポン」を発行している都市もある。松山市は韓国人観光客に空港と市内をつなぐシャトルバス料金に加え、主要観光地の入場チケットも支援している。今月11日には宮崎県、長野県、徳島県など日本の10人の県知事がソウルを訪問し、小都市の宣伝キャンペーンを行った。長野県の阿部守一知事は「東京や大阪に来れば韓国人だけを見て帰るでしょうが、小都市は日本の本来の姿を満喫できます」と呼びかけた。
ユン・サンジン記者、キム・アサ記者