先を争って海底資源の探査をすすめる中国と日本、ストップする韓国

■「BPも可能性を見据えて韓国事業に参加」

　シロナガスクジラプロジェクトは、文在寅（ムン・ジェイン）政権時代に任命された金東燮（キム・ドンソプ）元韓国石油公社社長の主導で始まった広開土プロジェクトの一部だ。広開土プロジェクトは2031年までに東海に24個のボーリング孔を掘削し、ソウルの28倍（1万7000平方キロメートル）に達する海域を探査する事業だ。これを通じ、従来の東海ガス田より4倍も大きい新規ガス田を発見し、ガスを抽出した空間に工場から排出された二酸化炭素を貯留するという環境にやさしいエネルギー安全保障のビジョンだ。

　シロナガスクジラプロジェクトのボーリング失敗は石油・ガスの埋蔵確率が非常に高い7地点の一つにすぎない。韓国石油公社が第2次探査のために行った国際入札にはBPが参加し、優先交渉対象者に選ばれた。世界的な石油メジャーが関心を持つのに十分な事業であることを示している。

　しかし、産業通商部は韓国石油公社に対する監査を理由に、入札結果に対する承認を棚上げした。シロナガスクジラプロジェクトに対する与党の否定的なムードを意識した苦肉の策と読み取れる。昨年末、共に民主党はプロジェクト初の試掘関連予算を全額削減し、与党になった現在はさらに推進に否定的となっている。「探査は継続する」という産業通商部の立場にもかかわらず、政府が探査・試掘を攻撃的に推進するには環境的に限界があると懸念されている。

　韓国鉱物資源公社で開発支援本部長を歴任した仁荷大の姜天求（カン・チョング）招聘教授は「資源開発は可能性が10％でも試みるものだが、確実なのはボーリングをやめた瞬間、成功確率が『ゼロ』になることだ」と話した。姜教授は「前政権が行ったことだからといって、資源開発の試み自体を積弊として追及すべきではない」と指摘した。

チョン・ジュンボム記者、チェ・ウンギョン記者

【比較】韓中日による海底探査の特徴